拡大時に有効に活用できるかどうか、改めて確認すること。
（医療機関への研修等の実施）
○ 院内感染の発生に備え、特にこれまで新型コロナの診療や入院を行ってい
なかった医療機関を対象に、院内感染対策等に関する研修の実施や、効率的な
入院（同一感染症患者のコホーティング等）の啓発等必要な取組を進めておく
ことが望ましい。
２）入院中発症早期からのリハビリの推進
○

新型コロナに感染した高齢の患者に対し、発症早期からの適切なリハビリ
テーションが行われることは、本人のＱＯＬの向上と入院後の転退院を円滑
に進める上で重要である。このため、対象医療機関を限定せず、入院中の当
該患者に対して疾患別リハビリテーションを行った際の診療報酬上の特例に
ついて継続しているところであり、日本リハビリテーション医学会が作成し
た感染対策指針を管内医療機関に広く周知されたい。

（参考）
・ 日本リハビリテーション医学会感染対策指針（COVID19 含む）
（2022 年２月 21 日日本
リハビリテーション医学会）
https://www.jarm.or.jp/guideline/index.html

３）小児・妊産婦の受入体制の確保
○ また、新型コロナ以外のヘルパンギーナや RS ウイルス感染症等の感染状況
も把握しつつ、小児や妊産婦の受入体制を確保することも重要である。この
ため、各都道府県の周産期医療に関する協議会・小児医療に関する協議会等
を通じて管内の医療資源の状況を把握等しつつ、感染拡大局面においても必
要な医療提供体制が確保できるよう、必要な点検・強化を行っていただきた
い。
４）転退院の促進
○ 感染拡大局面においては、病床の回転率を向上することが重要となること
から、転退院の受け皿を確保することが重要となる。特に高齢の入院患者が多
数発生した場合には、ともすると転退院先が確保できずに滞留することで病
床のひっ迫につながることから、新型コロナから回復した後、引き続き入院管
理が必要な患者を受け入れる後方支援医療機関や、高齢の退院患者を受け入
れる介護保険施設の確保（「５」参照）
、地域のケアマネジャーと連携した要介
護高齢者の退院調整の取組等により、あらかじめ受入れ体制を十分確保する
ことが重要である。
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