図１１．

年齢/年齢群別の百日咳予防接種状況, 2015 年（感染症流行予測調査より）

百日咳発症予防に必要とされる 10 EU/mL 以上の抗 PT 抗体保有率は 5 歳になると
20％台まで低下する（図８）。その後年齢とともに抗体保有率は高くなるが、この時期
に百日せき含有ワクチンの接種機会がないことから、自然感染による抗体上昇と考えら
れている。年長児・青年・成人の百日咳は、周囲の乳幼児への感染源となっていること
が指摘されており、年長児から成人における百日せき含有ワクチンの必要性が指摘され
てきた。
0 歳早期の重症化や死亡を防ぐには、周囲の同胞や両親、医療従事者などへのワクチ
ン接種による 0 歳児への感染拡大予防対策が必要である 103,104,108)。年長児・青年・成人
にワクチンを接種することで、致死率の高い生後 3 か月未満児への感染を抑制すると
ともに、集団免疫効果（herd immunity）も期待できる。
日本には Tdap が導入されていないことから、第 2 期（11 歳以上 13 歳未満）の DT
トキソイドの代わりに 2016 年に承認された DTaP を用いることで、年長児から青年の
百日咳予防に繋がることが期待される。また、DTaP ワクチンの追加接種には年齢制限
が設けられていないことから、小学生を含む青年から成人層を含めた年齢での百日咳予
防が期待される。
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