D) 心理面のケア
療養中には、抑うつ、自殺企図、死への恐怖など、心理的支援を要する状態の有無の確
認も行う。精神科等への相談ができる体制をあらかじめ用意しておく。

E) 療養中から療養後の身体機能維持のためのケア
療養中に自宅でできる運動や、療養後のリハビリを実施し、身体機能低下の予防・回復
を図る。
＜提案＞

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地域における予防、治療、療養中のフレイル対策、リハビリ 連携をとるシステムを強化
する。例えば、医師が高齢の場合はワクチン接種を主に担い、若い健康な医師は対面
診療検査治療を担うなどの役割分担をする。

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多職種での連携チームをつくる。

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これまで新型コロナ感染症の検査治療に携わっていなかった医師が、新型コロナウイル
ス感染症の診療を行う場合に不安に感じないように、ガイドライン等を示すなどのサポ
ート体制を強化する。これにより、かかりつけ患者の感冒様症状の診療を躊躇していた
医療機関においても、スムーズに診療を受けられるようにする。

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療養者フォローに対する診療報酬も必要。

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新型コロナ感染症は様々な症状、後遺症があることが知られている。精神科、整形外科
等とも連携をとり、必要時に患者を紹介できる体制が必要。

② コロナ禍においても日ごろからの ACP が重要
COVID-19 流行を契機に、命の危機が一般市民にとってもより身近となり、限られた医療
資源、療養環境を背景に、終末期の意思決定、そして ACP への注目が医療者の中でも高ま
っている。ただし、「ACP＝終末期の意思決定を事前に決めておくこと」勘違いされることも少
なくない。ACP は、今後の治療・療養について患者・家族と医療従事者があらかじめ話し合う
自発的なプロセスである。差し迫った状況で生死に関わる決断に直面すると、自分の考えを
きちんと反映させた決断をすることが困難だと感じる人は多い。意思決定という言葉だけが独
り歩きしてしまうと、逆に患者の自主性を奪うことにもつながる。患者の意向が、方針決定に
は重要であるが、関係者間で方針を巡る対立が生じることもある。加えて、決断の過程は流
動的で、葛藤は尽きない。COVID-19 流行に伴い、地域社会や文脈、状況から切り離され孤
立した個人が、内省を通じて自己理解に至った上で生死に関わる決断を下すということは、
至極困難なことである。

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