・対象患者を抽出したあと、郵送等の手段で通知を行うだけでは対象患者の自発的な相
談に繋がらない場合がある。そのため、以下に示すパターンのように患者の自発的な
相談をきっかけに処方変更を行う場合は、患者や患者家族に対する普及・啓発活動も
あわせて実施をする必要があることに留意する。

（５） 多職種で協力して対応する
・多職種が集まる会議体（地域ケア個別会議等）の場で、対象患者の抽出を行うことも
考えられる。抽出を行ったあと、ポリファーマシー対策に繋げる方法としてはかかり
つけ医やかかりつけ薬剤師等に情報の連携を行い、ポリファーマシー対策の必要性の
判断を促すこと等が考えられる。
・このような方法でポリファーマシー対策を行う際には、地域ケア個別会議等にポリフ
ァーマシー対策に関する知識をもつ者が定期的に参加する仕組みを設けることも有
効になる。

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