②救急搬送体制の整備
（現状・課題）
循環器病は急激に発症し、数分や数時間の単位で生命に関わる重大な事態に
陥ることも多い。循環器病の治療に関しては、近年技術的な進歩が著しく、発症
後早急に適切な治療を行うことで、予後の改善につながる可能性があることか
ら、急性期には早急に適切な診療を開始する必要がある。その際には、地域の状
況にかかわらず、情報技術の活用などにより医療の質を高めることが求められ
る。
例えば、脳梗塞に対する t-PA 療法20や機械的血栓回収療法を迅速に行うこと
で、機能予後の改善につながるとの科学的根拠も示されているが、これらの急性
期治療を国民があまねく享受できる状況には至っていない。
また、虚血性心疾患だけでなく、不整脈や心筋症なども、心原性ショックの原
因となりうることから、迅速な対応が必要である。特に急性大動脈解離や大動脈
瘤破裂については、緊急手術が常時可能な施設は限られているため、地域におけ
る現状を踏まえつつ、より広域の連携体制を構築する必要がある。
消防機関による救急業務としての傷病者の搬送及び医療機関による受入れの
実施に係る体制の整備については、全ての都道府県において、傷病者の搬送及び
受入れの実施に関する基準の分類基準に「脳卒中」
・
「心臓病」
（あるいはこれら
を疑う症状）を定め、傷病者の受入先となる医療機関リストを作成している。
消防機関における循環器病に関する教育研修の機会の確保としては、全消防
職員が人体知識や傷病別応急処置等を初任教育時に習得していることに加え、
救急隊員は専科教育を受けている。さらに、メディカルコントロール体制の充実
強化により、救急救命士を含む救急隊員の資質向上のため、循環器病対策を含め
た研修機会の確保に取り組んでいる。
今般の新型コロナウイルス感染症の拡大により、循環器病患者の救急搬送や
手術に制限が生じる等、循環器診療のひっ迫や受診控えが指摘されたことを踏

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遺伝子組み換え組織プラスミノゲン・アクティベータの静注療法で発症後 4.5 時間以内
に実施可能。
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