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【資料4】訪問リハビリテーション (42 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_34231.html |
出典情報 | 社会保障審議会 介護給付費分科会(第220回 7/24)《厚生労働省》 |
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12ヶ月以降も予防訪問リハビリテーションを継続する理由
○
訪問リハにおける要支援者の12 ヶ月を超えた継続利用の理由は、「利用者が 、通所リハの継続希
望が強い」 87.6% 、「家族が、通所リハの継続希望が強い」60.4% 、「ADLや状態の変化が想定さ
れ、継続的な評価・支援が必要」 60.4%で上位だった。
■介護予防通所リハビリテーション
0%
20%
40%
継続利用により身体機能やADLの
複数回答可・無回答を除く
60%
80%
継続利用により活動や参加の
ADLや状態の変化が想定され、
利用者のADL・IADLの向上が進んでい
ADLや状態の変化が想定され、
家族が、通所リハビリテーションの
76.8%
継続希望が強い
ケアマネジャーが、通所リハビリ
50.6%
テーションの継続希望が強い
利用者のリハビリテーションのゴールが、
18.1%
社会参加と異なっている。
21.7%
地域に利用終了後の受入先がない
19.2%
ないために、通所介護等へ移行できない
93.0%
利用者が、訪問リハビリテーションの
87.6%
継続希望が強い
家族が、訪問リハビリテーションの
60.4%
継続希望が強い
ケアマネジャーが、通所リハビリ
36.4%
テーションの継続希望が強い
利用者のリハビリテーションのゴールが、
27.6%
社会参加と異なっている。
地域に利用終了後の受入先がない
その他
2.0%
その他
特になし
1.0%
特になし
100%
60.4%
継続的な評価・支援が必要
利用者のADL・IADLの向上が進んでい
継続希望が強い
80%
32.8%
更なる向上が見込める
利用者が、通所リハビリテーションの
60%
35.2%
継続利用により活動や参加の
15.8%
ないために、通所介護等へ移行できない
複数回答可・無回答を除く
40%
更なる改善が見込める
52.2%
継続的な評価・支援が必要
20%
継続利用により身体機能やADLの
33.7%
更なる向上が見込める
0%
100%
40.0%
更なる改善が見込める
■介護予防訪問リハビリテーション
15.6%
5.6%
0.4%
(出典)生活期リハビリテーションにおける適切な評価の在り方に関する調査研究事業調査報告書(令和4年度 老人保健健康増進等事業)
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○
訪問リハにおける要支援者の12 ヶ月を超えた継続利用の理由は、「利用者が 、通所リハの継続希
望が強い」 87.6% 、「家族が、通所リハの継続希望が強い」60.4% 、「ADLや状態の変化が想定さ
れ、継続的な評価・支援が必要」 60.4%で上位だった。
■介護予防通所リハビリテーション
0%
20%
40%
継続利用により身体機能やADLの
複数回答可・無回答を除く
60%
80%
継続利用により活動や参加の
ADLや状態の変化が想定され、
利用者のADL・IADLの向上が進んでい
ADLや状態の変化が想定され、
家族が、通所リハビリテーションの
76.8%
継続希望が強い
ケアマネジャーが、通所リハビリ
50.6%
テーションの継続希望が強い
利用者のリハビリテーションのゴールが、
18.1%
社会参加と異なっている。
21.7%
地域に利用終了後の受入先がない
19.2%
ないために、通所介護等へ移行できない
93.0%
利用者が、訪問リハビリテーションの
87.6%
継続希望が強い
家族が、訪問リハビリテーションの
60.4%
継続希望が強い
ケアマネジャーが、通所リハビリ
36.4%
テーションの継続希望が強い
利用者のリハビリテーションのゴールが、
27.6%
社会参加と異なっている。
地域に利用終了後の受入先がない
その他
2.0%
その他
特になし
1.0%
特になし
100%
60.4%
継続的な評価・支援が必要
利用者のADL・IADLの向上が進んでい
継続希望が強い
80%
32.8%
更なる向上が見込める
利用者が、通所リハビリテーションの
60%
35.2%
継続利用により活動や参加の
15.8%
ないために、通所介護等へ移行できない
複数回答可・無回答を除く
40%
更なる改善が見込める
52.2%
継続的な評価・支援が必要
20%
継続利用により身体機能やADLの
33.7%
更なる向上が見込める
0%
100%
40.0%
更なる改善が見込める
■介護予防訪問リハビリテーション
15.6%
5.6%
0.4%
(出典)生活期リハビリテーションにおける適切な評価の在り方に関する調査研究事業調査報告書(令和4年度 老人保健健康増進等事業)
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