コラム

TOPIC｜R6能登半島地震

令和６年能登半島地震におけるDPATの活動を通じたメンタルヘルスケア
筑波大学災害・地域精神医学 教授、茨城県立こころの医療センター 部長 太刀川弘和
について

⚫ 令和６年１月１日に発生した能登半島地震の被災者のメンタルヘルスケアを行うため、全国から DPAT（災害派
遣精神医療チーム）が派遣され、避難所や単身住宅のメンタルヘルス不調者を訪問し、心理的応急処置や処方、
事例に応じて入院搬送等の対応を行った（令和６年４月１日時点で延べ196隊派遣）。
⚫ 本災害の特徴は、地形と地震の甚大さから交通アクセスが困難で孤立した避難者が多数いたこと、地元の方の性
向からか、被災者が自らこころの不調を訴えないことであった。
⚫ 孤立、高齢者、精神医療のアクセス困難、支援を求めない心性はいずれも自殺の危険因子であり、今後自殺者数
が増えないよう、現地には細く長いこころのケアを望みたい。

DPATが直面した被災地の状況
• 被災地では、土砂崩れで主要道路が使えず、水道などのインフラも整わず、
支援のアクセスが困難な中で多数の住民が避難生活を送っていた。

• 薬が切れて不安を訴える統合失調症の患者、孤立している認知症のお年寄り、
家族や家を失い急性ストレス障害になった方など、メンタルヘルス不調者が
多数見出された。
• 無数のヒビが入った狭い雪道で金沢まで遠距離の患者搬送を行う危険なミッ
ションもあった。
• 診察をしていても「特に問題ありません」と答えるが、被害をよく聴くと親
族の死や破壊された家に関する絶望を訴えて静かに泣かれた方も多かった。

▲ ひび割れた道路を徒歩で孤立住宅訪
問に向かうDPAT等合同チーム

（参考）能登半島地震以降に発見された石川県の自殺者数は、令和６（2024）年６月暫定値によると71人（１月から６月までの累計）である（石川県
の2019年から2023年までの過去5年間における、１月から６月までの平均自殺者数は約86人）。

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