③ 副作用への対応について
③-1 施設体制に関する要件
間質性肺疾患（放射線肺臓炎を含む）等の重篤な副作用が発生した際に、24 時間診療
体制の下、当該施設又は連携施設において、発現した副作用に応じて入院管理及び CT
等の副作用の鑑別に必要な検査の結果が当日中に得られ、直ちに対応可能な体制が整っ
ていること。
③-2 医療従事者による有害事象対応に関する要件
がん診療に携わる専門的な知識及び技能を有する医療従事者が副作用モニタリング
を含めた苦痛のスクリーニングを行い主治医と情報を共有できるチーム医療体制が整
備されていること。なお、整備体制について、がん患者とその家族に十分周知されてい
ること。
③-3 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患（放射線肺臓炎を含む）に加え、肝機能障害・肝炎・硬化性胆
管炎、内分泌障害（甲状腺機能障害、副腎機能障害、下垂体機能障害）
、腎障害、infusion
reaction、大腸炎・重度の下痢、1 型糖尿病、筋炎・横紋筋融解症、心筋炎、重症筋無力
症、髄膜炎、免疫性血小板減少性紫斑病、脳炎、重度の皮膚障害、神経障害（ギラン・
バレー症候群を含む）、化学療法併用時の発熱性好中球減少症、消化管穿孔、膵炎等）
に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門性を有する医師と連携し（副作用の診断や
対応に関して指導及び支援を受けられる条件にあること）、直ちに適切な処置ができる
体制が整っていること。

13