4．輸血管理料の算定状況
輸血管理料の算定率は施設の規模が小さくなるほど低下したが、20～199 床では離
島・へき地の方がその他の地域よりも高かった。全地域で輸血管理料が算定できない
理由として専任の輸血責任医師や専任の臨床検査技師の未配置が多かった。離島・へ
き地で適正使用加算が算定できないのはアルブミン/RBC の基準を満たせないことが
多かった。
図 11 輸血管理料を算定している施設の比率

5．緊急避難的な血液製剤の融通
離島で緊急避難的な血液製剤の供給・受領を行ったことがある施設はそれぞれ 9 施
設（23％）
・7 施設（18％）で両方ありが 4 施設（10％）であった。一方、へき地での
供給・受領は 3 施設（3％）・4 施設（4％）で両方ありが 2 施設（2％）であった。緊
急避難的な血液製剤の融通についてのマニュアルは離島の 7 施設（実績ある施設の
58％）へき地の 3 施設（同 60％）で整備されていた。離島の 20 床以上の施設で緊急
避難的な血液製剤の供給を行った施設と行わなかった施設の差異を検討したところ、
二次救急以上の指定、帝王切開、病床数、RBC 輸血量、血小板製剤輸血量に有意差が
みられた（図 12、13）。主要な診療科の有無では救急科のみに有意差を認めた（図示
せず）。以上より、救急・産科医療を担い、輸血使用量の多い施設では緊急避難的な
血液融通の必要性が高いことが推測された。
図 12 緊急避難的な血液製剤の供給を行った施設の特徴-1

＊各グラフは緊急避難的な血液製剤の供給をしている施設としていない施設での表題の
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