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資料２ 子宮頸がん検診におけるHPV検査導入の検討【青木参考人】 (6 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25869.html |
| 出典情報 | がん検診のあり方に関する検討会（第35回 5／25）《厚生労働省》 |
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有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン 2019年度版
国立がん研究センター 社会と健康研究センター
推奨の概要
検査法
内容
推奨度
細胞診単独法
20歳～69歳、2年に1回
A
HPV検査単独法
30歳～60歳、5年に1回
A
HPV検査＋細胞診併用法
30歳～60歳、5年に1回
C
有効性（浸潤がん罹患率減少効果）と不利益（偽陽性）を指標として検討：
•
細胞診と比較して、HPVを含む方法では１万人あたり浸潤癌罹患者数は２～３人減少する。
•
浸潤がん罹患率減少効果は、HPV検査単独法とHPV検査＋細胞診併用法で大差はない。
•
細胞診と比較して両者とも偽陽性者数は増加する。偽陽性者数を指標とした不利益は、細胞診、HPV検査単独
法よりも細胞診＋HPV検査併用法で明らかに大きい。
HPV検査陽性者の大半（例：細胞診陰性/HPV陽性者）は、その時点では病変を有さず、そのごく一部が数年後に有
病者となり得るため、これらのリスク保持者の長期間の追跡管理が検診の効果に大きく影響する。
HPV検査を用いた検診は、実現可能性のあるアルゴリズムの構築と検診の精度管
理を含めて、適切な検診の運用ができる場合にのみ実施すべきである。
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国立がん研究センター 社会と健康研究センター
推奨の概要
検査法
内容
推奨度
細胞診単独法
20歳～69歳、2年に1回
A
HPV検査単独法
30歳～60歳、5年に1回
A
HPV検査＋細胞診併用法
30歳～60歳、5年に1回
C
有効性（浸潤がん罹患率減少効果）と不利益（偽陽性）を指標として検討：
•
細胞診と比較して、HPVを含む方法では１万人あたり浸潤癌罹患者数は２～３人減少する。
•
浸潤がん罹患率減少効果は、HPV検査単独法とHPV検査＋細胞診併用法で大差はない。
•
細胞診と比較して両者とも偽陽性者数は増加する。偽陽性者数を指標とした不利益は、細胞診、HPV検査単独
法よりも細胞診＋HPV検査併用法で明らかに大きい。
HPV検査陽性者の大半（例：細胞診陰性/HPV陽性者）は、その時点では病変を有さず、そのごく一部が数年後に有
病者となり得るため、これらのリスク保持者の長期間の追跡管理が検診の効果に大きく影響する。
HPV検査を用いた検診は、実現可能性のあるアルゴリズムの構築と検診の精度管
理を含めて、適切な検診の運用ができる場合にのみ実施すべきである。
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