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い医薬品が次々に承認される中、薬物療法の専門家として医薬品の情報を
総合的に把握した上で、添付文書のみならず、ガイドライン等に示された
使用方法との比較や、この患者にこの薬で大丈夫なのかという点について
も確認することが重要である。
○ 薬局薬剤師が薬局内又は地域レベルで日々のスキルアップを行うため
の方策として、日々の勉強会や症例検討会 6の開催が有用である。このため、
①薬局内又は薬局間レベル、②医師、病院薬剤師などの他の関係職種等と
連携した地域レベルでの症例検討会が定期的に実施されるよう、厚生労働
省は、地域において、地域の薬剤師会が中心となって、地域の基幹病院等
と連携できるよう、対策を検討する必要があると考えられる。
○

他職種と連携していく上では、顔の見える関係を構築するとともに、コ
ミュニケーション能力を養っていく必要があると考えられる。

○

新薬を中心とした薬学的な知識の習得や情報の更新は、最適な薬学管理
や必要な情報を他職種に共有する上で重要である。これには、承認時の審
査報告書だけでなく、ＣＴＤ（コモン・テクニカル・ドキュメント）等か
らの知識の習得が必要との意見があった。

○

大学卒業後に薬局に就職し、そのまま薬局に勤務する薬剤師が多いが 7 、
病院に勤務して医師、看護師、患者等と接して経験を積むことが対人業務
のスキルアップや病院と薬局の連携の推進に繋がるとの意見があった。

（３）均てん化に向けた取組
○ モデル事業等で実施された対人業務の好事例が一部の地域や一部の薬
局に留まり、十分に均てん化しておらず、対人業務に尽力する薬局と必ず
しもそうでない薬局が存在するとの意見があった。
○

6

やる気に依存したシステムでは全国に普及しない。単に対物業務を実施
するだけでは業が成りたたないという仕組みにするべきであり、その観点
から厚生労働省は、診療報酬についても対物業務から対人業務への大幅な
シフトを見据えた検討を行うべきとの意見があった。

薬局機能情報提供制度を用いて一部の都道府県のデータを集計したところ、定
期的に症例検討会を実施している薬局は 40～50％程度（令和２年 12 月末時点）
であった。
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薬局に勤務する薬剤師に対して新卒時の就職先を尋ねたところ、病院が約
23％であり、その他は薬局が約 45％、店舗販売業が約 11％、製薬企業が約 13％
であった。（薬剤師確保のための調査・検討事業 速報値（令和３年度厚生労働
省医薬・生活衛生局総務課委託事業））
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