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資料2-1 先進医療Bの総括報告に関する評価表(修正)(告示番号旧24) (16 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_26038.html
出典情報 先進医療会議 先進医療技術審査部会(第135回 6/16)《厚生労働省》
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技術的成熟度

A.当該分野を専門とし、経験を積んだ医師又は医師の
指導の下であれば実施できる。
B.当該分野を専門とし、数多くの経験を積んだ医師又
は医師の指導の下であれば実施できる。
C.当該分野を専門とし、かなりの経験を積んだ医師を
中心とした体制をとっていないと実施できない。
D.その他

コメント欄:
この先進医療が始まる際は子宮頸癌の進行期は臨床進行期分類

日産婦 2011

(FIGO2008)を採用していたが、近年改訂があり、現在の進行期分類は日産婦 2020
(FIGO2018, UICC2021)を採用している。旧分類では 1B 期を最大腫瘍径の大きさ
によって 4 ㎝以下を1B1、4 ㎝を超えるものを1B2 としていた。また、リンパ節
転移の有無にかかわらず原発巣の広がりによって進行期を決めていた。新分類は
骨盤あるいは傍大動脈リンパ節転移がなく原発巣の最大腫瘍径が 2 ㎝以下を1B
1、2-4 ㎝を1B2、4 ㎝を超えるものを1B3 としている。また、骨盤リンパ節な
らびに/あるいは傍大動脈リンパ節転移があるものはⅢ期に分類される。
本邦では広汎子宮全摘術の適応を決める際は原発巣の最大径を重要視するため
に本コメントでは混乱を避けるために、総括報告書に旧分類によって表記されて
いるものを UICC2021pT 分類で表記しなおして記載した。なお、表記しなおしたも
のは赤で示した。
日本産科婦人科学会は、LACC 試験の結果を受けて、日本婦人科腫瘍学会・日本
産婦人科内視鏡学会と協議し、特定非営利活動法人

婦人科悪性腫瘍研究機構

(JGOG: Japanese Gynecologic Oncology Group)に依頼し、本邦における子宮頸
癌に対する内視鏡下広汎性子宮全摘術の有効性と安全性を後方視的に検討し下記
の論文を発表した。
A retrospective assessment of the safety and efficacy of laparoscopic
radical hysterectomy in Japan during the early years following its
introduction: a Japanese Gynecologic Oncology Group study (JGOG1081S)
Kobayashi et. al. Int J Clin Oncol 2021;26: 417-28