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2013年09月05日(木) ［医学研究］次世代PET診断システム、今後の認知症治療・薬剤開発に期待

アルツハイマー病などの脳の病態を解明─「次世代PET診断システム」を確立─（9／5）《新エネルギー・産業技術総合開発機構》: 発信元：独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構　　カテゴリ： 医学・薬学 医薬品・医療機器

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は9月5日に、アルツハイマー病などの脳の病態を解明する「次世代PET診断システム」を確立したことを公表した。　これは、NEDOの「基礎研究から臨床研究への橋渡し促進技術開発」における、浜松ホトニクス株式会社と、浜松医科大学の研究開発チームによるもの。　本研究では、（1）認知症指標として期待されるα7ニコチン受容体イメージング薬剤（脳内の認知機能などの変化を反映・・・

2013年09月03日(火) ［救急医療］熱中症による救急搬送者、前回より約6割減少

平成25年都道府県別熱中症傷病者搬送人員数（9月1日まで、速報値）（9／3）《総務省消防庁》: 発信元：総務省消防庁　　カテゴリ： 医療提供体制 保健・健康 調査・統計

　総務省消防庁は9月3日に、平成25年9月1日までの「都道府県別熱中症傷病者搬送人員数」（速報値）を発表した。　夏も終盤となり、日中の気温も30℃前後程度に落ち着いてきた。その結果、熱中症により救急搬送される方の数も、前回（5680人）より約6割減少した。　消防庁によると、8月26～9月1日に熱中症で救急搬送された方は全国で1977人。年齢区分別にみると、高齢者が887人、次いで成人が863人で、成人と高齢者で総数の約9割を占・・・

2013年08月27日(火) ［救急医療］熱中症による救急搬送者、9割が成人と高齢者

平成25年都道府県別熱中症傷病者搬送人員数（8月25日まで、速報値）（8／27）《総務省消防庁》: 発信元：総務省消防庁　　カテゴリ： 医療提供体制

総務省消防庁は8月27日に、平成25年8月25日までの「都道府県別熱中症傷病者搬送人員数」（速報値）を発表した。この週の後半は、連日の猛暑に一区切りの様相を呈し、それに伴い、熱中症により救急搬送される方の数もやや減少した。消防庁によると、8月19～25日に熱中症で救急搬送された方は全国で5680人。年齢区分別にみると、成人が2721人、次いで高齢者が2479人で、成人と高齢者で総数の9割以上を占めている。そのほか、少年452・・・

2013年08月21日(水) ［診療報酬］ 7対1一般病棟や、亜急性期病床の見直し案に、診療側が猛反論

中央社会保険医療協議会総会（第247回　8／21）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局医療課　　カテゴリ： 診療報酬

　厚生労働省は8月21日に、中医協総会を開催した。
　この日は、下部組織である「入院医療等の調査・評価分科会」から報告を受けたほか、社会保障制度改革国民会議の状況確認、新たな医療機器・医薬品の承認などを行った。

　「入院医療等の調査・評価分科会」では、（1）7対1一般病棟（2）亜急性期病床（3）医療資源が不足する地域の診療報酬（4）診療報酬の簡素化―などについて集中的に議論を行い、先般中間とりまとめを行った・・・

2013年07月28日(日) ［救急医療］熱中症による救急搬送者、成人の搬送者割合が増加

平成25年都道府県別熱中症傷病者搬送人員数（7月28日まで、速報値）（7／28）《総務省消防庁》: 発信元：総務省消防庁　　カテゴリ： 医療提供体制

　総務省消防庁は7月28日に、平成25年7月28日までの「都道府県別熱中症傷病者搬送人員数」（速報値）を発表した。
　連日の猛暑に伴い、熱中症により救急搬送される方も増加の一途をたどっている。
　消防庁によると、7月22～28日に熱中症で救急搬送された方は全国で3893人。年齢区分別にみると、高齢者が1864人で半数近くを占め、次いで成人1477人、少年521人、乳幼児30人、新生児1人となっている(p2参照)。成人の割合が増・・・

2013年07月23日(火) ［救急医療］熱中症による救急搬送者、半数以上が高齢者　　消防庁

平成25年都道府県別熱中症傷病者搬送人員数（7月21日まで、速報値）（7／23）《総務省消防庁》: 発信元：総務省消防庁　　カテゴリ： 医療提供体制

　総務省消防庁は7月23日に、平成25年7月21日までの「都道府県別熱中症傷病者搬送人員数」（速報値）を発表した。
　北海道や東北の一部を除き、日本列島は連日の猛暑に襲われている。そのため、熱中症により救急搬送される方も増加の一途をたどっている。
　消防庁によると、7月15～21日に熱中症で救急搬送された方は全国で4053人。年齢別にみると、高齢者が2041人で半数以上を占め、次いで成人1355人、少年618人、乳幼児38人、新・・・

2012年08月31日(金) ［材料価格］ MRI対応植込み型心臓ペースメーカーなどを保険収載　　厚労省

医療機器の保険適用について（8／31付　通知）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局医療課　　カテゴリ： 診療報酬

　厚生労働省は8月31日に、医療機器の保険適用に関する通知を発出した。
　C1（新機能）に区分されたのは、（1）日本メドトロニック社の条件付きMRI対応植込み型心臓ペースメーカー「メドトロニック Advisa MRI」（暫定価格100万円）（2）ジョンソン･エンド･ジョンソン社の高周波電流による心筋焼灼術などを行う電極カテーテル「サーモクールスマートタッチ」（暫定価格37万1000円）―の2種類(p21参照)。
　また、C2（新機能・・・

2011年10月19日(水) ［診療報酬］救命救急に軽・中度者を集中させない工夫を　　中医協総会

中央社会保険医療協議会総会（第200回　10／19）《厚労省》: 発信元：厚生労働省保険局医療課　　カテゴリ： 診療報酬

　厚生労働省が10月19日に開催した、中医協総会で配付された資料。この日は、救急・周産期医療について議論を行った。

　救急・周産期医療については、医師や看護師の労働環境が極めて過酷な状況であることや、軽症で必要性が乏しいにもかかわらず利用する患者が後を絶たないなど、解決すべき課題も少なくない。
　こうした状況を受け、前回（平成22年度）改定においては、「救急医療の再生」が重点課題の1つに位置づけられ、評価・・・

2011年09月08日(木) ［救急医療］バイスタンダーによる応急手当、年々増加し22年は5万2524人

平成22年救急・救助の概要（9／8）《総務省》: 発信元：総務省消防庁　　カテゴリ： 調査・統計

　総務省消防庁は9月8日に、平成22年救急・救助の概要を公表した。
　資料では、平成22年は、（1）救急自動車の出動件数および搬送人員は、それぞれ546万2848件（対前年比34万622件、6.6％増）、497万8701人（同29万5710人、6.3％増）で、過去最多（2）救急自動車は5.8秒に1回の割合で出動、現場到着までの時間は全国平均で8.1分、病院収容までの時間は全国平均で37.4分（3）救急搬送人員の傷病割合は「軽症」が50.4％、「中等症」・・・

2011年06月08日(水) ［病院］「疾患・状態別1入院包括支払方式」の地域一般病棟創設を　　全日病

病院のあり方に関する報告書 2011年版（6／8）《全日病》: 発信元：全日本病院協会　　カテゴリ： 医療提供体制

　全日本病院協会は6月8日に、2011年版の病院のあり方に関する報告書を公表した。全日病は、1998年に病院のあり方に関する報告書を初めて発表し、今回は6版目にあたる。今回の報告書では、2025年の日本の姿を想定したうえで、それにあわせた医療・介護提供体制を提案。さらに、報酬体系や医療の質についても言及し、最終的に医療基本法の制定を提唱している。
　まず、2025年の日本の姿として、急速な少子・高齢化の進展と、それに・・・

2011年02月18日(金) ［医療安全］平成23年1月の事故情報、被害者は平均年齢36.8歳

医療機関ネットワーク事業の情報収集状況について（2／18）《消費者庁》: 発信元：消費者庁　　カテゴリ： 調査・統計

　消費者庁は2月18日に、医療機関ネットワーク事業の情報収集状況を公表した。この事業は、消費者の生命・身体に生ずる被害に関する事故情報を医療機関から収集する枠組み構築のために、消費者庁と国民生活センターが共同で実施しているもの。平成23年1月に収集された事故情報（速報）がまとめられている。
　平成23年1月の事故情報の登録件数は165件だった。集計の結果、被害者属性は、平均年齢36.8歳（最大96歳、最小0歳）で、男・・・

2011年02月14日(月) ［救急医療］救急医療の東京ルール、ルールIが着実に浸透

平成22年度東京都救急搬送実態調査結果（速報）（2／14）《東京都》: 発信元：東京都福祉保健局　　カテゴリ： 医療提供体制

　東京都は2月14日に、平成22年度東京都救急搬送実態調査結果（速報）を公表した。東京都は、平成22年7月から迅速・適切な救急医療体制の確保に向けた「救急医療の東京ルール」を運用している。
　都は、ルール運用の開始を機に、東京における救急医療の状況を把握し、「ルール」の運用実績等の評価・検証を行うとともに、「ルール」の一層の定着に向けた改善策を検討するため、救急搬送実態調査を実施した。
　東京消防庁および稲・・・

2010年09月08日(水) ［救急医療］心肺停止者の1ヵ月後生存率は11.4％で過去最高　　総務省

平成21年救急・救助の概要（速報）（9／8）《総務省》: 発信元：総務省消防庁　　カテゴリ： 医療提供体制

　総務省は9月8日に、平成21年救急・救助の概要（速報）を発表した。
　資料によると、（1）平成21年の救急自動車出動件数は前年比0.5％増の512万件、搬送人員は同0.1％増の468万人(p9参照)（2）救急搬送人員の傷病程度割合は、軽症50.7％、中等症37.8％、重症9.9％(p12参照)（3）心肺機能停止傷病者の1ヵ月後の生存率は11.4％（前年は10.4％）、社会復帰率は7.1％（同6.2％）(p22参照)―などの状況が明らかにな・・・

2009年11月20日(金) ［診療報酬］後発医薬品の使用促進や療養病棟の論点提示　　基本小委

中央社会保険医療協議会診療報酬基本問題小委員会（第149回　11／20）《厚労省》: 発信元：厚生労働省保険局医療課　　カテゴリ： 診療報酬

　厚生労働省が11月20日に開催した、中医協の診療報酬基本問題小委員会で配付された資料。この日は、後発医薬品の使用促進や療養病棟・有床診療所などについて議論が行われた。
　後発医薬品の使用促進については、平成20年度改定において、保険医療機関及び保険医療担当規則、保険薬局及び保険薬剤師療養担当規則等について、「保険医は、投薬等を行うに当たって後発医薬品の使用を考慮する」などの努力義務を規定した。また、処・・・

2009年11月10日(火) ［有床診］経営調査もとに、「わかりやすい施設へ」と提言　　日医

有床診療所の今後の展開にむけて―平成21年有床診療所経営実態調査より―（11／10）《日本医師会》: 発信元：日本医師会　　カテゴリ： 医療提供体制

　日本医師会はこのほど、日医総研ワーキングペーパーとして、「有床診療所の今後の展開にむけて―平成21年有床診療所経営実態調査より―」を公表した。有床診療所は減少の一途をたどり、かつ経営的な悪化が続いている。しかし、従事者の6割が入院医療にあたっており、夜間休日の対応や軽症・中等症の救急入院医療も担うなど、地域医療で果たしている役割は大きい。こうした状況を踏まえ、経済的評価の必要性を訴えるとともに、有床・・・

2008年09月19日(金) 8月の熱中症による救急搬送患者は、前月比7割の約9千人　　消防庁

平成20年8月の熱中症による救急搬送の状況（9／19）《総務省》: 発信元：総務省消防庁救急企画室　　カテゴリ： 保健・健康

　総務省消防庁は9月19日に、8月の熱中症による救急搬送の状況を公表した。
　資料によると、全国における総救急搬送人員は39万9015人で、そのうち熱中症による救急搬送人員は8857人（2.2％）で、今年7月の1万2747人に比べると69.5％の水準にとどまっていた。これは、8月上旬は7月後半から続く猛暑日の影響で熱中症による救急搬送人員が多くなっていたものの、8月下旬は北日本や東日本で気温が低い日が多かったことなどによるもの・・・

2008年09月02日(火) 7月の熱中症の救急搬送患者は昨年の3.5倍、約1万3千人　　総務省

平成20年7月の熱中症による救急搬送の状況（9／2）《総務省》: 発信元：総務省消防庁救急企画室　　カテゴリ： 保健・健康

　総務省消防庁は9月2日に、7月の熱中症による救急搬送の状況を公表した。
　資料によると、全国における総救急搬送人員は41万2660人で、そのうち熱中症による搬送人員は、平成19年7月の熱中症による搬送人員の約3.5倍にのぼる1万2747人（3.1％）だった(p3参照)。
　また、熱中症により搬送された医療機関での初診時における傷病の程度は、軽症が最も多く7759人（60.8％）、次いで中等症の4463人（35.0％）だった。重症は366・・・

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