（その他の研究環境整備に係る方策）
○

また、研究者としての自由な発想がより活発になされるよう、組織の垣根を越えた

人材の流動性を一定程度確保することが重要な点に留意する必要があるほか、昨今の
医学研究の高度化の状況を踏まえれば、医学分野以外の研究分野との横断的な研究が
より活性化していくことが期待され、その推進のために、他分野の研究者が医学研究
に積極的に参入できるような仕組みづくり等も望まれる。こうした取組も通じ、若手
の医師であっても率先して医学研究の新たなフロンティアを開拓し、国内外の様々な
研究者と分野を超えて交流しながら、自身の研究者としてのキャリアを積み上げてい
くことが望ましい。
○

医学研究の更なる充実のためには、大学病院の医師の研究時間の確保等を推進する

とともに、十分に整った研究環境が必要となる。国は、各大学の自主性・自律性を尊
重しつつ、具体的な支援策を講じていくことを通じて、各大学における研究力の向上
に向けた環境整備の取組や研究に携わる人材の育成を後押ししていくことが必要であ
る。
おわりに
○

本取りまとめにおいては、今後の医学教育及び医学研究の充実に向けた様々な取組

について、本検討会における議論を踏まえて一定の整理を行った。医学教育について
は、診療参加型臨床実習の実質化や適切な教員業績評価の実施、教育の質向上のため
の教育コンテンツの共有化、医師の偏在解消に資する教育上の方策等を取り上げ、ま
た、医学研究については、我が国の医学研究の現状を打開すべく、医師養成過程を通
じた研究人材育成の推進策や、大学院博士課程の魅力向上のための諸論点を示しつつ、
研究時間の確保や研究環境整備に係る対応についても取り上げている。
○

今後、国や各大学は、本取りまとめの内容も参考としつつ、医学教育及び医学研究

の更なる充実に向けて、取組を加速していく必要がある。一方、こうした取組の実現
に当たり、我が国の大学医学部・大学病院の教員は、教育・研究に加えて診療業務を
も担っており、諸外国と比べても非常に多忙な状況にあることを改めて認識する必要
がある。診療業務が拡大しており、医師の働き方改革への対応も求められる中、教
育・研究に割くエフォートの更なる減少が懸念されている。
○

特に、大学病院は、医学部の教育・研究に必要な附属施設として、大学設置基準

（昭和 31 年文部省令第 28 号）に規定されている19が、教育・研究に資する診療に留

19

なお、大学設置基準には、大学病院に、教育、研究及び診療に主として従事する相当数の教員を置
く旨の規定（別表第一ロ備考第四号）も置かれており、大学設置基準上も大学病院が診療を担うこ
とは想定されている。

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