を柱として組み立てられている。このため、疼痛緩和をする際にも、薬物療法
を活用することが中心となっているが、加算の対象をより広くとり、「在宅緩
和ケア充実診療所・病院加算」の算定要件に、放射線治療との連携や実績に関
する項目を追加することが望ましい。

②院内における多職種連携
院内における緩和照射の積極的活用のためには、放射線治療医と他診療科医と
の連携の促進が重要となる。緩和照射に関する多職種連携を進められるように、病
院が「骨転移キャンサーボード」を設置しやすい環境を整備することが有効である。
【提言１－３】骨転移キャンサーボード設置に向けた病院への普及啓発
「骨転移キャンサーボード」の普及に向けては、まずは学会・官庁・医療関
係者等が連携して、病院への啓発を積極的に進めることが不可欠である。
【提言１－４】骨転移キャンサーボードを院内に設置した際の加算
多くのがん診療拠点病院においては、前述の通り、①業務が多忙で、時間や
マンパワーが足りない、②骨転移への関心が少ないといった理由から、骨転移
キャンサーボードがあまり設置されていない。診療報酬上評価の条件に「多職
種による骨転移キャンサーボードの設置、定期開催」を盛り込み、院内設置に
向けて明確なインセンティブをつけていくことが望ましい。

（２）医療人材の育成
①緩和照射等に関する医療従事者の認知度・理解の向上
がん治療に携わる医師であれば、専門とする診療科を問わず、放射線治療に関す
る知識が不可欠となる。こうしたことから、まずは、臨床医についても、緩和照射
に関する継続的な研修・情報提供が必要となる。
【提言２－１】緩和ケア研修会における「緩和照射」の項目の必須化
がん診療連携拠点病院では、がん治療に携わる医師は「緩和ケア研修会」に
参加することが義務づけられていることから、この研修会において、緩和照射
の項目を必須化することは、緩和照射についての認知度や理解を向上させる上
で効果的となる。
最近では同研修会の基礎講義は、e-learning で行うことになり、当該項目も
すでに選択項目として準備されていることから、必須項目として追加もしやす
9

26