キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全1,180件中1,176 ~1,180件 表示 最初 | | 44 - 45 - 46 - 47 - 48 | 次 | 最後

2004年04月01日(木)

「歯科医師臨床研修必修化に向けた体制整備に関する検討会」報告書について(4/1)《厚労省》

「歯科医師臨床研修必修化に向けた体制整備に関する検討会」報告書について(4/1)《厚労省》
発信元:厚生労働省 医政局 歯科保健課   カテゴリ:
厚生労働省の「歯科医師臨床研修必修化に向けた体制整備に関する検討会」が取りまとめた最終報告書。①歯科医師臨床研修施設の指定基準②指定基準の運用(研修プログラム基準の運用、研修歯科医の処遇)③臨床研修の到達目標④指導歯科医講習会─などで構成されている。平成16年4月からスタートしている医師の臨床研修の研修期間は2年間だが、歯科医師の臨床研修は1年以上とされている。歯科医師臨床研修の必修化は平成18年4月から施行・・・

続きを読む

2004年03月18日(木)

がん検診に関する検討会(第6回 3/18)《厚労省》

がん検診に関する検討会(第6回 3/18)《厚労省》
発信元:厚生労働省 老健局 老人保健課   カテゴリ:
厚生労働省が3月18日に開催した「がん検診に関する検討会」で配布された資料。この日は、同検討会の中間報告書が提示され、概ね了承された。中間報告書では、検診の見直し項目として、①乳がん検診はマンモグラフィによる検診を原則とし、対象は40歳以上とする②子宮頸部がん検診は対象年齢を20歳以上とする─ことなどが示されている。

続きを読む

2004年03月03日(水)

障害保健福祉主管課長会議 母子保健課提出資料(3/3) 《厚労省》

障害保健福祉主管課長会議 母子保健課提出資料(3/3) 《厚労省》
発信元:厚生労働省 社会・援護局 雇用均等・児童家庭局母子保健課   カテゴリ:
厚生労働省が各都道府県の障害福祉関係の担当者を集めて開催した会議で配布された資料のうち、雇用均等・児童家庭局母子保健課が提出したもの。資料では、①周産期医療ネットワーク②新たな小児慢性特定疾患対策③乳幼児発達相談指導事業④新生児聴覚検査事業─などがまとめられている。周産期医療ネットワークについては、総合周産期医療センターを3次医療圏に1ヶ所整備する方針が示されている。

続きを読む

2003年12月12日(金)

歯科医師資質向上検討会 報告書《厚労省》

歯科医師資質向上検討会 報告書《厚労省》
発信元:厚生労働省 医政局 歯科保健課   カテゴリ:
厚生労働省の歯科医師資質向上検討会が取りまとめた報告書。平成18年4月から開始される歯科医師臨床研修の必修化に向けて、歯科医師国家試験における「より適切な合否基準」を焦点に検討を行っている。現行の必修問題、一般問題及び臨床実地問題、禁忌肢問題の区分別に、出題のあり方と合否基準のあり方についてまとめられている。

続きを読む

2003年09月17日(水)

「歯科医師臨床研修必修化に向けた体制整備に関する検討会」中間とりまとめについて《厚労省》

「歯科医師臨床研修必修化に向けた体制整備に関する検討会」中間とりまとめについて《厚労省》
発信元:厚生労働省 医政局 歯科保健課   カテゴリ:
厚生労働省が9月19日に公表した「歯科医師臨床研修必修化に向けた体制整備に関する検討会」の中間とりまとめ資料。医師と同様、平成18年から歯科医師の臨床研修が必修化されるが、この日の検討会では、臨床研修制度の枠組みをまとめた「中間とりまとめ」が提示された。中間とりまとめでは、臨床研修のプログラム運用や到達目標、臨床研修施設の指定基準等についてまとめられている。

続きを読む

全1,180件中1,176 ~1,180件 表示 最初 | | 44 - 45 - 46 - 47 - 48 | 次 | 最後
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ