②医師・看護師等の多職種との連携・情報共有の方法
・ ポリファーマシーに限定したカンファレンスに限らず、以下の事例や業務手順書（別添 1）を参考に各施設
の状況に応じて、多職種との総合的な評価や情報共有体制を構築し、カルテ等に記載する。
患者評価・処方評価の方法
➢ 各病棟カンファレンスや各診療科カンファレンスの活用。
➢ 朝会などのミーティングの活用。
➢ 既存の医療チームのカンファレンスが終了した後の時間を活用。
情報共有の方法
➢ 電子カルテの処方見直し用テンプレートや掲示板機能、電子カルテ内における多職種宛メールの活用。
➢ 電子カルテ未導入施設における多職種が共有できる帳票の作成とカルテ内保存。
➢ 病棟等における日常的な多職種協議の活用。

③薬剤管理サマリーの活用
・ 入院中の処方の追加・変更・中止等の理由や経過、現在の服薬状況などを記載（別添 2）することで、
退院後の処方見直し評価の重要な情報源になるとともに適切な治療を継続することができる。
・ 精神科医療においては、「薬剤管理サマリー（精神科版）」（別添 3）を用いることで、服薬アドヒアランス
や精神科領域に必要な薬剤情報を共有することができる。
・ 積極的にサマリーに対する返書を活用するとフォローアップ体制やお互いの関係性を構築することができる。
・ 既存の医療情報管理システム（電子カルテ等）から、基本情報や検査データ・処方データを薬剤管理サマ
リーに自動反映させることで、効率的にサマリーを作成することができる。
・ 薬剤管理サマリー発行の優先条件（患者年齢・疾患・処方薬・退院先等）を予め定めることで、効率的
にサマリーを作成することができる。
・ タスクシフト・シェアの観点では、医療機関の状況に応じて、診療情報提供書等の薬物療法に関する部分
について薬剤管理サマリーで補完することができる。

④他施設との連携
・ ポリファーマシー対策を地域に繋げるため、医療機関や薬局、介護保険施設等に情報提供が必要である。
・ お薬手帳や薬剤管理サマリーを活用し、さらに地域の既存ツールを活用した連携を検討する。
・ 薬学的な情報連携を円滑に行うため、医療連携部門に薬剤師を配置することも有用である。

⑤地域での取り組み
・ 個別の医療機関や薬局、介護保険施設等に連携の協力を求めるだけではなく、地域の医師会や薬剤師
会に対し、ポリファーマシー対策への理解を求めることも必要である。
・ 行政や地域医師会・薬剤師会等とポリファーマシー関連の研修会を企画し、情報共有を図ることで、医療
機関や地域での現状を把握し、具体的な目標を共有することができる。
・ 多職種とのコミュニケーションを重視し、地域や職能団体の連絡会にも参加して情報共有を行う。
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