⑥職員に対する教育・啓発
・ 概念や多剤服用の現状、薬物関連問題、薬剤起因性老年症候群、意思尊重の重要性、多職種連携、
経営的視点、他施設との連携を取り上げる。
・ 既存の院内勉強会（医薬品の安全使用のための研修会など）や部署内勉強会・多職種カンファレンスを
活用する。
・ 複数回の DVD 上映や e-ラーニングを活用することで多くの職員がいつでも受講することが可能となる。
・ 研修後は意識調査アンケートなどを実施することで、ポリファーマシー対策の必要性を認識する機会に繋がる。
・ 症例を共有することで、意識の醸成とスキルアップに繋がる。

⑦患者や家族等に対する教育・啓発
・ 服薬指導や退院時指導を通じて、患者の病識や治療への理解度を高める。
・ 減薬時は患者や家族等の同意を得るため、処方見直しの内容を文書で情報提供して説明することは、理
解を深め不安の解消に繋がる。
・ 院内掲示、参考資料（「高齢者が気を付けたい多すぎる薬と副作用」等）を活用して、医療者と患者や
家族間でポリファーマシー対策の必要性を共有する。
・ 向精神薬の減薬に対して不安を訴える場合は、短期的・中長期的なリスクに分けて説明する方法もある。

⑧その他
・ 関連ガイドライン等を参考にして、ポリファーマシー対策に関する手順書を作成し、医療機関内に周知し活
用する。
・ 関連ガイドライン等の更新、または医療機関内における多職種間での日常的な情報共有方法が更新され
た場合には、手順書を定期的に見直して院内に周知する。

3.医療機能別での留意点
・ 患者の病状の安定度や在院日数、医療資源の充実度などを考慮して取り組む。
・ 回復期・慢性期病院など医療資源が限られてポリファーマシー対策が困難な場合においても、急性期病院
からの情報提供内容を活用して取り組む。
・ 医療機能に応じて、退院後の生活背景を考慮した処方見直しを行う。
・ 地域の医療機関で処方を見直した場合、その結果を退院後の医療機関や薬局、介護保険施設等に情
報提供するだけでなく、情報連携の観点から紹介元の医療機関に情報共有する。

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