３．ポリファーマシー対策を始める際の課題と対応策
（１） 「人員不足で、対象患者の抽出や、検討する時間を作れない」
・ポリファーマシー対策にかかる業務量を見える化し、事務職員や医師事務作業補助者
などが医療職の代わりに行える業務を整理し、タスクシフティングする4。
・ポリファーマシーの観点も踏まえて電子カルテを運用（活用）し、ポリファーマシー
が疑われる症状のカルテ記載や、年齢、処方薬数、薬剤種類などの条件から、対象患
者を自動的に抽出できるようにする。
・直接集まって会議を行う時間が設けにくい場合、電子カルテや院内メールなどを介し
て検討内容を事前共有し、会議を短時間で行えるよう工夫する。

＜工夫事例＞
・全ての薬剤師が対応するのではなく、対応可能な薬剤師が取り組む。
・対応可能な薬剤師が増えるよう、業務効率化に資するテンプレートを作成・活用する。
・ポリファーマシー対策の対象とする年齢や薬剤数を限定して対象患者数が多くなりす
ぎないようにする。

（２） 「多職種連携が十分でない」
・各職種がポリファーマシー対策における役割5（→各論編 p.7 表１及び p.54 別表３を
参照）を明確にすることで、患者の生活の質（QOL:Quality of Life）の維持向上とい
う共通の目的のもとに、処方見直しに有用な情報を共有する多職種連携・協働6を図り
やすくなる。

4

その他の例として、ポリファーマシー対策チームの助言などによりプロトコールをあらかじめ策定しておく
PBPM(Protocol Based Pharmacotherapy Management)を導入することで、チームの介入に拠らず処方
見直しを進めることが可能になる場合もある。

5

管理栄養士であれば食欲や栄養状態の改善、理学療法士であれば ADL(Activities of Daily Living)やリハビリ
テーションの効果、事務職であれば患者の在院日数の短縮など、各職種に応じた役割や目的がある。

6

薬剤師は入院予定の患者の情報をいち早く入手し、退院後のフォローを行うため、地域連携室やソーシャルワ
ーカーとの連携を深めることが求められる。

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