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参考資料1 高齢者の医薬品適正使用の指針(総論編) (20 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25107.html |
出典情報 | 高齢者医薬品適正使用検討会(第15回 4/13)《厚生労働省》 |
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表3
服用薬剤数を
減らす
剤形の選択
用法の単純化
処方の工夫と服薬支援の主な例
⃝力価の弱い薬剤を複数使用している場合は、力価の強い薬剤にまとめる
⃝配合剤の使用
⃝対症療法的に使用する薬剤は極力頓用で使用する
⃝特に慎重な投与を要する薬物のリストの活用
⃝患者の日常生活動作(ADL)の低下に適した剤形を選択する
⃝作用時間の短い薬剤よりも長時間作用型の薬剤で服用回数を減らす
⃝不均等投与を極力避ける
⃝食前・食後・食間などの服用方法をできるだけまとめる
⃝一包化
調剤の工夫
⃝服薬セットケースや服薬カレンダーなどの使用
⃝剤形選択の活用(貼付剤など)
⃝患者に適した調剤方法(分包紙にマークをつける、日付をつけるなど)
⃝嚥下障害患者に対する剤形変更や服用方法(簡易懸濁法、服薬補助ゼリー等)の提案
管理方法の工夫
処方・調剤の
一元管理
⃝本人管理が難しい場合は家族などの管理しやすい時間に服薬をあわせる
⃝処方・調剤の一元管理を目指す(お薬手帳等の活用を含む)
7. 多職種・医療機関及び地域での協働
●
● 多職種連携の役割
薬物療法の様々な場面で多職種間および職種内の協働は今後ますます重要になる。特に、医師・
歯科医師と薬剤師は、薬物療法で中心的な役割を果たすことが求められる。また、例えば、看護
師は、服薬支援の中で、服用状況や服用管理能力、さらに薬物有害事象が疑われるような症状、
患者・家族の思いといった情報を収集し、多職種で共有することが期待される。
●
● 入退院の療養環境の変化に伴う医療機関等の協働
入院中は、専門性の異なる医師・歯科医師、薬剤師を中心として、看護師、管理栄養士など様々
な職種による処方見直しチームを組織し、カンファランスなどを通じて情報の一元化と処方の適
正化を計画的に実施し、かかりつけ医と連携することが可能である。
入退院に際しては、入院前及び退院後のかかりつけ医とも連携を取り、処方意図や退院後の方
針について確認しながら進める。短期の入院の場合は特に、退院後の継続的な見直しと経過観察
につながるよう退院後のかかりつけ医に適切な情報提供を行う。
病院の薬剤師も、退院後利用する薬局の薬剤師及びその他の地域包括ケアシステムに関わる医
療関係者に、薬剤処方や留意事項の情報を提供することが望まれるとともに、地域の薬局の薬剤
師からの双方向の情報提供も課題である。
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服用薬剤数を
減らす
剤形の選択
用法の単純化
処方の工夫と服薬支援の主な例
⃝力価の弱い薬剤を複数使用している場合は、力価の強い薬剤にまとめる
⃝配合剤の使用
⃝対症療法的に使用する薬剤は極力頓用で使用する
⃝特に慎重な投与を要する薬物のリストの活用
⃝患者の日常生活動作(ADL)の低下に適した剤形を選択する
⃝作用時間の短い薬剤よりも長時間作用型の薬剤で服用回数を減らす
⃝不均等投与を極力避ける
⃝食前・食後・食間などの服用方法をできるだけまとめる
⃝一包化
調剤の工夫
⃝服薬セットケースや服薬カレンダーなどの使用
⃝剤形選択の活用(貼付剤など)
⃝患者に適した調剤方法(分包紙にマークをつける、日付をつけるなど)
⃝嚥下障害患者に対する剤形変更や服用方法(簡易懸濁法、服薬補助ゼリー等)の提案
管理方法の工夫
処方・調剤の
一元管理
⃝本人管理が難しい場合は家族などの管理しやすい時間に服薬をあわせる
⃝処方・調剤の一元管理を目指す(お薬手帳等の活用を含む)
7. 多職種・医療機関及び地域での協働
●
● 多職種連携の役割
薬物療法の様々な場面で多職種間および職種内の協働は今後ますます重要になる。特に、医師・
歯科医師と薬剤師は、薬物療法で中心的な役割を果たすことが求められる。また、例えば、看護
師は、服薬支援の中で、服用状況や服用管理能力、さらに薬物有害事象が疑われるような症状、
患者・家族の思いといった情報を収集し、多職種で共有することが期待される。
●
● 入退院の療養環境の変化に伴う医療機関等の協働
入院中は、専門性の異なる医師・歯科医師、薬剤師を中心として、看護師、管理栄養士など様々
な職種による処方見直しチームを組織し、カンファランスなどを通じて情報の一元化と処方の適
正化を計画的に実施し、かかりつけ医と連携することが可能である。
入退院に際しては、入院前及び退院後のかかりつけ医とも連携を取り、処方意図や退院後の方
針について確認しながら進める。短期の入院の場合は特に、退院後の継続的な見直しと経過観察
につながるよう退院後のかかりつけ医に適切な情報提供を行う。
病院の薬剤師も、退院後利用する薬局の薬剤師及びその他の地域包括ケアシステムに関わる医
療関係者に、薬剤処方や留意事項の情報を提供することが望まれるとともに、地域の薬局の薬剤
師からの双方向の情報提供も課題である。
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