すること。
ア

術中迅速病理診断が可能な体制を確保すること。なお、当該体制は遠
隔病理診断でも可とする。

イ

術後管理体制の一環として、手術部位感染に関するサーベイランスを
実施すること。その際、厚生労働省院内感染対策サーベイランス事業
（ＪＡＮＩＳ）への登録が望ましい。

ウ

強度変調放射線治療と外来での核医学治療を提供することが望まし
い。

エ

密封小線源治療について、地域の医療機関と連携し、役割分担するこ
と。

オ

専用治療病室を要する核医学治療や粒子線治療等の高度な放射線治療
について、患者に情報提供を行うとともに、必要に応じて適切な医療機
関へ紹介する体制を整備すること。

カ

関連する学会のガイドライン等も参考に、第三者機関による出力線量
測定を行い、放射線治療の品質管理を行うこと。

キ

画像下治療（ＩＶＲ）を提供することが望ましい。

ク

免疫関連有害事象を含む有害事象に対して、他診療科や他病院と連携
する等して対応すること。

ケ
③

薬物療法のレジメン（※６）審査委員会を設置すること。
緩和ケアの提供体制

ア

がん診療に携わる全ての診療従事者により、全てのがん患者に対し入
院、外来を問わず頻回に苦痛の把握に努め、必要な緩和ケアの提供を行
うこと。また、これを支援するために、組織上明確に位置付けられた緩
和ケアチームを整備すること。

イ

経時的にがん患者の身体的苦痛や精神心理的苦痛、社会的な問題等の
把握及びそれらに対する適切な対応を、診断時から一貫して行っている
こと。また、診断や治療方針の変更時には、ライフステージ、就学・就
労、経済状況、家族との関係性等、がん患者とその家族にとって重要な
問題について、患者の希望を踏まえて配慮や支援ができるよう努めるこ
と。

ウ

ア、イを実施するため、がん診療に携わる全ての診療従事者の対応能
力を向上させることが必要であり、緩和ケアチームにより以下を提供す
るよう体制を整備すること。
ⅰ

定期的に病棟ラウンド及びカンファレンスを行い、依頼を受けてい
ないがん患者も含めて苦痛の把握に努めるとともに、適切な症状緩和
について協議し、必要に応じて主体的に助言や指導等を行っているこ
と。
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