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別紙3○先進医療Bの総括報告書に関する評価について(告示番号旧12/ UMIN000019694)(告示番号旧51/ UMIN000042408) (3 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000205617_00056.html |
出典情報 | 先進医療会議(第120回 4/6)《厚生労働省》 |
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主担当: 真田構成員
有効性
A.従来の医療技術を用いるよりも、大幅に有効であ
る。
B.従来の医療技術を用いるよりも、やや有効である。
C.従来の医療技術を用いるのと、同程度である。
D.従来の医療技術を用いるよりも、劣る。
E.その他
コメント欄:主要評価項目「actionable な遺伝子を保有する割合」については 100%
であり、本検査を First Line で行っても全例において何らかの有意な情報が得ら
れる事がわかった。また、本技術の医療上の臨床的な有用性の判断に重要と考えら
れ、最終報告書で新たに記載された副次評価項目「標準治療以外のオプション治療
を実際に受けられる割合」について、エキスパートパネルによる推奨治療を実際に
受けた症例の割合は、コンパニオン診断に基づく治療を受けた症例を含む場合は
約 20%、含まない場合は約 10%であり、実際に治療を受けた推奨治療のエビデンス
レベルはすべてレベル C 以上であった。また、実際に治療を受けたエキスパート
パネルによる推奨治療のうち、41.2%(14 例)が臓器横断的な遺伝子変異に基づ
くもので、実際に治療を受けた 34 例のうち 30 例(88.2%)はコンパニオン診断
対象の遺伝子異常による治療を受けている(本邦保険承認対象の原発巣に限定し
た場合でも 17 例(50.0%)とのこと)
。本研究における全適格検査例でエキスパー
トパネルによる推奨治療を実際に受けた症例の割合 19.8%(34/172 例)は、従前の
厚生労働省ワーキンググループ令和 3 年度集計 6.8% (830/12,263 例)の 2.9 倍と
報告されており、従前の治療選択方法に比べて標準治療開始前に一定数の症例が
(治療開始時点では)標準治療以外の最適と考えられる治療法にアクセスできる
状況が本研究にて示されていると考える。
安全性
A.問題なし。(ほとんど副作用、合併症なし)
B.あまり問題なし。(軽い副作用、合併症あり)
C.問題あり。(重い副作用、合併症が発生することあ
り)
D.その他
コメント欄:体外診断技術であり、安全性に問題はない。
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有効性
A.従来の医療技術を用いるよりも、大幅に有効であ
る。
B.従来の医療技術を用いるよりも、やや有効である。
C.従来の医療技術を用いるのと、同程度である。
D.従来の医療技術を用いるよりも、劣る。
E.その他
コメント欄:主要評価項目「actionable な遺伝子を保有する割合」については 100%
であり、本検査を First Line で行っても全例において何らかの有意な情報が得ら
れる事がわかった。また、本技術の医療上の臨床的な有用性の判断に重要と考えら
れ、最終報告書で新たに記載された副次評価項目「標準治療以外のオプション治療
を実際に受けられる割合」について、エキスパートパネルによる推奨治療を実際に
受けた症例の割合は、コンパニオン診断に基づく治療を受けた症例を含む場合は
約 20%、含まない場合は約 10%であり、実際に治療を受けた推奨治療のエビデンス
レベルはすべてレベル C 以上であった。また、実際に治療を受けたエキスパート
パネルによる推奨治療のうち、41.2%(14 例)が臓器横断的な遺伝子変異に基づ
くもので、実際に治療を受けた 34 例のうち 30 例(88.2%)はコンパニオン診断
対象の遺伝子異常による治療を受けている(本邦保険承認対象の原発巣に限定し
た場合でも 17 例(50.0%)とのこと)
。本研究における全適格検査例でエキスパー
トパネルによる推奨治療を実際に受けた症例の割合 19.8%(34/172 例)は、従前の
厚生労働省ワーキンググループ令和 3 年度集計 6.8% (830/12,263 例)の 2.9 倍と
報告されており、従前の治療選択方法に比べて標準治療開始前に一定数の症例が
(治療開始時点では)標準治療以外の最適と考えられる治療法にアクセスできる
状況が本研究にて示されていると考える。
安全性
A.問題なし。(ほとんど副作用、合併症なし)
B.あまり問題なし。(軽い副作用、合併症あり)
C.問題あり。(重い副作用、合併症が発生することあ
り)
D.その他
コメント欄:体外診断技術であり、安全性に問題はない。
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