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【資料1】循環器病対策推進基本計画の見直しに係る学会、団体等からの書面ヒアリングの結果について (25 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_28143.html |
出典情報 | 循環器病対策推進協議会(第9回 9/28)《厚生労働省》 |
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感染拡大時でも機能を維持できる医療体制の整備に関する主なご意見
④
○ 感染拡大時でも機能を維持できる医療体制の整備に関する主なご意見のうち、デジタル技術・医
療機器の有効活用に係るものを、以下に示す。
主なご意見
• 感染拡大時にも、急性期医療機関への負担を低減するため、下記のような診断機器を活用し循環器疾患の診断を
可能とする医療機関の強化が必要である。
①低侵襲・簡易X線システムによる肺循環病態の可視化
②AIによる画像診断による循環器重篤化診断
③遠隔モニタリング、遠隔治療アプリによる重症化予防
• 急性期医療機関間での定期的な会議・意見交換の場が必要である。急性期医療機関での限定した医療情報(カル
テ、画像情報)のネット上共有も推進する必要がある。
• 地政学的特徴も鑑み、ICT/遠隔医療を活用した医療体制の整備、充実が必要である。
• 遠隔地に主治医がいる場合には、体調の変化や感染症への感染時にオンラインによる診療がスムーズに行える体
制が必要である。先天性心疾患患者への対応は専門性が高い領域であるため、専門施設と患者との直接対応の他、
患者を直接診ることができる居住地の医療施設と専門施設がオンラインによる診療連携がとれるようにすること
が重要である(D to P with D 居住地の施設+患者 → 専門施設 等)。
• 電子カルテデータの標準化や医療機関間のデータ連携等の医療DXの推進は、感染拡大下での循環器領域の診療
(救急医療含む)に資するものであり、それらとの連携を推進する必要がある。
25
④
○ 感染拡大時でも機能を維持できる医療体制の整備に関する主なご意見のうち、デジタル技術・医
療機器の有効活用に係るものを、以下に示す。
主なご意見
• 感染拡大時にも、急性期医療機関への負担を低減するため、下記のような診断機器を活用し循環器疾患の診断を
可能とする医療機関の強化が必要である。
①低侵襲・簡易X線システムによる肺循環病態の可視化
②AIによる画像診断による循環器重篤化診断
③遠隔モニタリング、遠隔治療アプリによる重症化予防
• 急性期医療機関間での定期的な会議・意見交換の場が必要である。急性期医療機関での限定した医療情報(カル
テ、画像情報)のネット上共有も推進する必要がある。
• 地政学的特徴も鑑み、ICT/遠隔医療を活用した医療体制の整備、充実が必要である。
• 遠隔地に主治医がいる場合には、体調の変化や感染症への感染時にオンラインによる診療がスムーズに行える体
制が必要である。先天性心疾患患者への対応は専門性が高い領域であるため、専門施設と患者との直接対応の他、
患者を直接診ることができる居住地の医療施設と専門施設がオンラインによる診療連携がとれるようにすること
が重要である(D to P with D 居住地の施設+患者 → 専門施設 等)。
• 電子カルテデータの標準化や医療機関間のデータ連携等の医療DXの推進は、感染拡大下での循環器領域の診療
(救急医療含む)に資するものであり、それらとの連携を推進する必要がある。
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