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参考資料2 がん対策推進基本計画(平成30年3月) (75 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_28456.html |
出典情報 | がんとの共生のあり方に関する検討会(第7回 10/11)《厚生労働省》 |
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(2) 人材育成
(現状・課題)
集学的治療等の提供については、引き続き、手術療法、放射線療法、薬物療
法及び免疫療法を専門的に行う医療従事者を養成するとともに、こうした医療
従事者と協力して、がん医療に関する基本的な知識や技能を有し、がん医療を
支えることのできる薬剤師、看護師等の人材を養成していく必要がある。
これまで、厚生労働省では、拠点病院等を中心に、医療チームによる適切な
集学的治療等を提供するため、
「がん対策推進総合研究事業」における外科医の
育成プログラム、病理医育成ネットワーク、緩和ケア研修、リハビリテーショ
ン研修等の人材育成のための支援を行ってきた。
文部科学省では、平成 24(2012)年度から平成 28(2016)年度まで、「がん
プロフェッショナル養成基盤推進プラン75」を実施し、全国の大学に、がんに特
化した臓器横断的な講座が整備され、手術療法、放射線療法及び薬物療法のほ
か、緩和ケア等のがん医療に専門的に携わる医師、歯科医師、看護師、薬剤師、
診療放射線技師、医学物理士等の医療従事者の育成を行ってきた。
一方、近年、ゲノム医療等のがん医療が進歩し細分化が進んだことや、希少
がん、難治性がん及び小児・AYA世代のがん等の特性やライフステージに応
じた対応が必要とされていることにより、専門的な人材の育成を更に進めてい
くことが求められているものの、どのような人材を重点的に育成すべきか、必
ずしも方向性が定まっていない。
医学部のモデル・コア・カリキュラム76や医師国家試験の出題基準等において
は、緩和ケアに関する項目があるが、卒前教育においては、緩和ケアにおける
チーム連携に係る教育を充実させる必要があるとの指摘がある。
75
「がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン」とは、文部科学省において平成 24(2012)
年度に大学改革推進等補助金より開始された事業。手術療法、放射線療法、化学療法その
他のがん医療に携わるがん専門医療人を養成する大学の取組を支援することを目的とした
事業。平成 25(2013)年度より研究拠点形成費等補助金にて行われている。
76
「医学教育モデル・コア・カリキュラム(平成 28 年度改訂版・文部科学省)
」において、
「緩和ケア」について盛り込まれている。
71
(現状・課題)
集学的治療等の提供については、引き続き、手術療法、放射線療法、薬物療
法及び免疫療法を専門的に行う医療従事者を養成するとともに、こうした医療
従事者と協力して、がん医療に関する基本的な知識や技能を有し、がん医療を
支えることのできる薬剤師、看護師等の人材を養成していく必要がある。
これまで、厚生労働省では、拠点病院等を中心に、医療チームによる適切な
集学的治療等を提供するため、
「がん対策推進総合研究事業」における外科医の
育成プログラム、病理医育成ネットワーク、緩和ケア研修、リハビリテーショ
ン研修等の人材育成のための支援を行ってきた。
文部科学省では、平成 24(2012)年度から平成 28(2016)年度まで、「がん
プロフェッショナル養成基盤推進プラン75」を実施し、全国の大学に、がんに特
化した臓器横断的な講座が整備され、手術療法、放射線療法及び薬物療法のほ
か、緩和ケア等のがん医療に専門的に携わる医師、歯科医師、看護師、薬剤師、
診療放射線技師、医学物理士等の医療従事者の育成を行ってきた。
一方、近年、ゲノム医療等のがん医療が進歩し細分化が進んだことや、希少
がん、難治性がん及び小児・AYA世代のがん等の特性やライフステージに応
じた対応が必要とされていることにより、専門的な人材の育成を更に進めてい
くことが求められているものの、どのような人材を重点的に育成すべきか、必
ずしも方向性が定まっていない。
医学部のモデル・コア・カリキュラム76や医師国家試験の出題基準等において
は、緩和ケアに関する項目があるが、卒前教育においては、緩和ケアにおける
チーム連携に係る教育を充実させる必要があるとの指摘がある。
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「がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン」とは、文部科学省において平成 24(2012)
年度に大学改革推進等補助金より開始された事業。手術療法、放射線療法、化学療法その
他のがん医療に携わるがん専門医療人を養成する大学の取組を支援することを目的とした
事業。平成 25(2013)年度より研究拠点形成費等補助金にて行われている。
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「医学教育モデル・コア・カリキュラム(平成 28 年度改訂版・文部科学省)
」において、
「緩和ケア」について盛り込まれている。
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