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るとともに、症状の重篤化や急激な悪化が複数回生じる危険性を常に抱えてい

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るなど再発や増悪を来しやすいといった特徴がある。また、脳血管疾患と心血管

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疾患の両方に罹患することもある等、発症から数十年間の経過の中で病状が多

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様に変化することも特徴の一つといえる。

り

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（これまでの取組）

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このように、循環器病は、患者ごとの特徴に応じて多様な対策を講ずる必要性

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が高い疾患だが、これまでも我が国は、循環器病に係る予防から医療及び福祉に

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係るサービスまで幅広い対策を進めてきた。

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これまで、循環器病の予防については、
「二十一世紀における第二次国民健康

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づくり運動（健康日本 21（第二次））」
（以下「健康日本 21（第二次）」という。
）

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を推進するものとして策定された国民の健康の増進の総合的な推進を図るため

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の基本的な方針（平成 24 年厚生労働省告示第 430 号。以下「健康増進法に基づ

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く基本方針」という。）等に基づき、生活習慣病予防などライフステージに応じ

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た健康づくりを、地域や職場と連携して推進するとともに、循環器病の予防や循

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環器病に関する知識の普及啓発を行ってきたところである。また、第１期基本計

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画に基づき、循環器病の予防、症状や診断・治療等について、国民に対して知識

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の普及を図るほか、循環器病に関する最新の科学的知見に基づいた情報を医療

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従事者等に提供している。

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保健、医療及び福祉に係るサービスについては、重症や重篤な救急患者を 24

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時間受け入れる体制の確保や救急搬送の円滑な受入れの推進等、救急医療体制

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の整備を総合的に進めてきた。また、高齢者が可能な限り、住み慣れた地域で自

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分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、医療・介護・予防・

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住まい・生活支援が包括的に提供される体制（地域包括ケアシステム）の構築を

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進めるとともに、これを深化させ、全ての人々が地域、暮らし、生きがいを共に

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創り高め合う地域共生社会の実現に向けた取組を進めている。さらに、第１期基

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本計画下においては、循環器病患者が地域で安心して暮らせるよう就労支援に

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取り組み、仕事と治療の両立支援のための手引きを作成した。また、医師に対す

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る緩和ケア研修を開催し、緩和ケアの推進等に取り組んできた。

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循環器病の研究については、内閣府、厚生労働省、文部科学省及び経済産業省

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が連携して、循環器病の病態解明や個人の発症リスク評価、新たな予防法、診断
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