３．ポリファーマシー対策を始める際の課題と対応策
（１） 「人員不足で、対象患者の抽出や、検討する時間を作れない」
・ポリファーマシー対策にかかる業務量を見える化し、事務職員や医師事務作業補助者
などが医療職の代わりに行える業務を整理し、タスクシフティングする4。
・電子カルテをカスタマイズし、ポリファーマシーが疑われる症状のカルテ記載や、年
齢、処方薬数、薬剤種類などの条件から、対象患者を自動的に抽出できるようにする。
・直接集まってカンファレンスを行う時間が設けにくい場合、電子カルテや院内メール
などを介して検討内容を事前共有し、カンファレンスを短時間で行えるよう工夫する。

（２） 「多職種連携が十分でない」
・各職種がポリファーマシー対策における役割5（→各論編 p.7 表１及び p.54 別表３を
参照）を明確にすることで、患者の生活の質（QOL:Quality of Life）の維持向上とい
う共通の目的のもとに、処方見直しに有用な情報を共有する多職種連携・協働6を図り
やすくなる。

（より具体的な対応策）
・ポリファーマシー対策の担当者が、他の多職種によるチームカンファレンスに積極的
に参加し連携を図る。
・電子カルテにカンファレンス内容を記載し、多職種で情報共有して連携を図る。
・院内の既存の医療チーム活動の中にポリファーマシー対策の要素を含める。
⇒p.4「第１章２．（４）既にある仕組みやツールを活用する」を参照

・ポリファーマシー対策の相談窓口を見える化する。
⇒p.3「第１章２．（１）担当者を決める」を参照

4

その他の例として、ポリファーマシー対策チームの助言などによりプロトコールをあらかじめ策定しておく
PBPM(Protocol Based Pharmacotherapy Management)を導入することで、チームの介入に拠らず処方
見直しを進めることが可能になる場合もある。

5

管理栄養士であれば食欲や栄養状態の改善、理学療法士であれば ADL(Activities of Daily Living)やリハビリ
テーションの効果、事務職であれば患者の在院日数の短縮など、各職種に応じた役割や目的がある。

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薬剤師は入院予定の患者の情報をいち早く入手し、退院後のフォローを行うため、地域連携室やソーシャルワ
ーカーとの連携を深めることが求められる。

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