ウ）処方見直し後のフォローアップを目的とした受診の場合
・診察時に経過観察事項を確認し、処方が元に戻った場合にはその理由が何か、現時点
で処方見直しを行う薬剤はないかを確認する。

（３） 職員への啓発活動を行う
・各職場内の勉強会45などで取り上げてポリファーマシー対策の必要性を理解してもら
うほか、医療安全研修など院内全体の研修の機会に取り上げ、受講後のアンケート調
査を介して職員の意識調査や潜在的なポリファーマシー対策の必要性を検討する機
会にもなる。

表 1３

ポリファーマシー研修で取り上げる内容の例46

・ポリファーマシーの概念や多剤服用の現状（→総論編 p.2、各論編 p.2 を参照）
・薬剤起因性老年症候群について（→総論編 p.10 を参照）
・患者の意思を尊重することの重要性（→各論編 p.27 を参照）
・多職種の役割、連携について（→総論編 p.16、各論編 p.7 を参照）
・経営的な観点（医療費に占める薬剤費の割合、診療報酬上の評価）

（啓発活動の方法）
・研修会47、症例報告を含めたスライドでの啓発活動や、啓発資料の院内掲示板への掲
示などを少なくとも年に１回の頻度で行う48。これらは院内への啓発活動となるだけ
でなく、ポリファーマシー対策チームの活動のアウトカム評価にもなる。

45

例えば、薬剤部であれば薬剤部長等の役職者からポリファーマシー対応の重要性を部員に啓発すると効果的で
ある。

46

施設の状況に応じて、院長がポリファーマシー対策を推進していることや地域でのポリファーマシー対策の取組
状況についても含めるとよい。

47

研修会を行う場合には、ポリファーマシーの総論と、対策などの各論会に分け、e ラーニングでいつでも繰り
返し受講できるようにできるとよい。

48

経営者・管理者にも研修会への出席を求め、ポリファーマシー対策への理解を得るよう努める。

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