ね改善傾向が認められた。

群と非実施群の検査値の変化を入れて、既

次に2018 年度と2019 年度の40～59 歳の

存の介入研究の結果からそれぞれの疾患の

男性 25,445 名の健診データを用いて、身長

発症リスクを評価し、推計した発症リスク

①160cm 未満、②160 以上 170cm 未満、③

は先行研究と概ね一致していることを確認

170cm 以上 180cm 未満、④180cm 以上の計

した。また糖尿病では、慢性腎臓病からの

4 群に分類し、さらに(1) 腹囲 85cm 以上の

人工透析への進行、糖尿病性網膜症から失

場合、
(2) 腹囲 85cm 未満で BMI が 25 kg/m2

明への進行についても考慮に加えた。これ

以上の場合、(3)腹囲 85cm 未満で BMI が

らに基づき保健指導実施群と非実施群を想

25 kg/m2 未満の場合に区分した。腹囲 85cm

定したマイクロシミュレーションモデルを

以上の割合は、身長が高い階級ほど高く、

構築し、
仮定モデルの対象集団を 40 歳の保

180cm 以上では対象者の半数を超えていた。

健指導対象者 5 万人とし、死亡または 90

男性において腹囲の基準が身長に関わりな

歳になるまでの 50 年間の保健指導の効果

く一律に 85cm 以上であることは、低身長

について検証した。その結果、増分費用は

者において、保健指導の対象者を適切に拾

-72,548 円、増分 QALY（Quality-adjusted life

い上げられていない可能性示している。

year）は 0.403、増分費用効果比（Incremental

小池は、各種制度下で実施されている健

cost-effectiveness ratio: ICER）
は Dominant（非

康診査（健康診断）の目的が、法令上、法

実施群よりも実施群の費用が低く、効果が

律、政令、省令、通達などとして、どのよ

高い)であり、特定保健指導の実施は費用削

うに位置づけられているかを整理した。医

減効果と QALY の増加が見込めることが

療保険者や事業主が行う高齢者の医療の確

示された。また実施群の非実施群に対する

保に関する法律、労働安全衛生法等に基づ

1 人当たりの質調整のない生存年の増加分

く健康診査、市町村の健康増進法に基づく

は 0.044 年であり、増分 QALY の 10 分の 1

制度、学校保健、母子保健に基づく健診を

であった。疾患発生は特定保健指導の実施

対象として制度の構造を検討した。健康診

により、心筋梗塞、脳卒中、慢性腎臓病、

査の目的の位置づけは制度間で異なってい

糖尿病（合併症含む）の 0.4-13.5%の発生人

るものの、最終的な目的自体はいずれかの

数の抑制が示され、特定保健指導の実施に

レベルで定められていた。健診の目的が法

よる効果が得られることが示された。また

令上異なっている背景には、各制度を設置

服薬状況に関しても患者数の減少がみられ、

した際の目的の違いがある。生涯を通じた

特定保健指導の実施が疾患発症に至る前の

健康づくりを進めていく上では、各種健診

高血圧、脂質異常症、高血糖の減少を通し

の設置の趣旨を健診に関わる関係者が共通

て、疾患発症の抑制に寄与していることが

認識を持てるよう、わかりやすい情報発信

示唆された。保健指導の参加の有無に選択

を続けてゆくことが重要であると考えられ

バイアスがあるものの、リアルワールドで

た。

の成果としては重要と知見と考えられた。

後藤は、心筋梗塞、脳卒中、糖尿病の日
本人の発症リスクの推計式に保健指導実施

D. 考察

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