検討する。

③ 手術療法・放射線療法・薬物療法について
（ア）手術療法について
（現状・課題）
国は、がんに対する質の高い手術療法を安全に提供するため、拠点病院等を中
心に、適切な実施体制の整備や専門的な知識及び技能を有する医師等の医療従
事者の配置を推進してきた。また、鏡視下手術等の低侵襲な手術療法の普及を進
め、ロボット支援手術等の新しい治療法についても保険適用が拡大されるなど、
手術療法の充実が図られてきた。
一方で、高い技術を要する手術療法のような、全ての施設で対応が難しいよう
なものについては、医療機関間で連携し、地域の実情に応じて集約化を行う等、
手術療法の連携体制の整備が必要である。
（取り組むべき施策）
国及び都道府県は、患者が、病態や生活背景等、それぞれの状況に応じた適切
かつ安全な手術療法を受けられるよう、標準的治療の提供に加えて、科学的根拠
に基づく、ロボット支援手術を含む鏡視下手術等の高度な手術療法の提供につ
いても、医療機関間の役割分担の明確化及び連携体制の整備等の取組を進める。

（イ）放射線療法について
（現状・課題）
国は、がんに対する質の高い放射線療法を安全に提供するため、専門的な知識
及び技能を有する医師等の医療従事者の配置や、リニアック等の機器の整備を
推進し、拠点病院等を中心に、強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ：Intensity
Modulated Radiation Therapy）を含む放射線療法の適切な実施体制の整備を進
めてきた。また、粒子線治療や核医学治療（ＲＩ：Radioisotope 内用療法等）、
ホウ素中性子捕捉療法（ＢＮＣＴ：Boron Neutron Capture Therapy）等の新し
い放射線療法について、保険適用が拡大されたほか、それらに対応できる放射線
治療病室の整備に向けて、診療報酬上の要件を見直す等、取組を進めてきた。

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