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2009年09月18日(金)
［看護］ 教育担当者と実地指導者の役割の違いは 新人看護研修検討会
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厚生労働省が9月18日に開催した、新人看護職員研修に関する検討会で配付された資料。この日は、教育担当者研修や技術指導の具体例について議論された。
教育担当者と実地指導者の研修に関する論点としては、「教育担当者と実地指導者はそれぞれどのような役割とするのか」といった点や、「それぞれのガイドラインをどう示すのか」「それぞれが身につける能力は」などがあげられている(p10参照)。
このほか、資料には（・・・
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2009年09月16日(水)
［医療情報］ 情報安全管理ガイドラインを来年4月に改正
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厚生労働省が9月16日に開催した、医療情報ネットワーク基盤検討会で配付された資料。この日は、前回会合に引き続き、医療分野における電子化された情報管理の在り方に関する事項などについて議論を行った。また、検討会スケジュール案が示され、それによると11月から「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」の改正について検討を進め、来年4月にはガイドライン・外部保存通知の改正を行うとしている(p7参照)。・・・
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2009年09月15日(火)
［地域医療］ 支援病院の承認要件に係る逆紹介率の見直しを通知
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厚生労働省はこのほど、都道府県知事宛てに、「医療法の一部を改正する法律の施行について」の一部改正に関する通知を出した。今回の改正は、地域医療支援病院の承認要件に係る逆紹介率の見直しを行うもの。
「逆紹介患者」については、これまで、診療報酬点数表において診療情報提供料を算定した患者及び社会保険診療以外の患者のうち、これに相当する患者として算定してきた。今回の改正で、地域連携診療計画管理料を算定し・・・
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2009年09月14日(月)
［処方せん］ 処方せん記載の基本は、「1回の内服量」に 報告書骨子
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厚生労働省が9月14日に開催した、内服薬処方せんの記載方法の在り方に関する検討会で配付された資料。この日は、内服薬の処方せん記載例(p12～p16参照)や報告書骨子（論点整理）(p17～p25参照)が示された。
報告書骨子（論点整理）では、医療安全の観点から、誰がみても理解できるように処方せんの記載方法を標準化し、医療機関において統一的な記載による処方せんが発行されることが望ましい、と指摘している。その上・・・
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2009年09月11日(金)
［救急医療］ 詳細な搬送・受入れの実施基準案を提示 厚労省
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厚生労働省が9月11日に開催した、傷病者の搬送及び受入れの実施基準等に関する検討会の作業部会で配付された資料。この日は、報告書（案）に沿って、搬送・受入れの実施基準について議論を行った。
報告書案では、改正消防法35条の5第2項で都道府県が定めなければならないとされている各基準について、具体的に整理した上で考え方を示している。例えば、医療機関分類にあたっては、優先度の高い順に緊急性・専門性・特殊性をあ・・・
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2009年09月11日(金)
［臨床研修］ 平成21年度の在籍比は研修病院51％、大学病院49％
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厚生労働省は9月11日に、臨床研修医在籍状況の推移について発表した。資料によると、臨床研修医の比率は、平成15年度には臨床研修病院27.5％、大学病院72.5％であったが、徐々に臨床研修病院の比率が上昇し、平成21年度には、臨床研修病院50.9％、大学病院49.1％となっていることがわかった(p1参照)。
このほか、都道府県別の研修医在籍状況の推移も示されており、東京、大阪等の大都市の研修医が減り、地方に在籍する研・・・
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2009年09月08日(火)
［新型インフル］ 体外診断薬の確保に向けた措置をとるよう要請 厚労省
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厚生労働省が9月8日に社団法人日本臨床検査薬協会に宛てて出した、新型インフルエンザの流行入りに伴う体外診断用医薬品の安定供給に関する事務連絡。
事務連絡では、新型インフルエンザの患者発生地域で体外診断用医薬品の円滑な流通を確保できるよう、万全の措置をとるように求めている(p1参照)。
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2009年09月08日(火)
［新型インフル］ 速乾性の手指消毒薬の安定供給確保を要請 厚労省
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厚生労働省が9月8日に局方薬品協議会等に宛てて出した、新型インフルエンザの流行入りに伴う速乾性擦式手指消毒薬等の安定供給に関する事務連絡。
事務連絡では、新型インフルエンザの患者発生地域における医療機関で速乾性擦式手指消毒薬等の円滑な流通を確保できるよう、万全の措置をとることを求めている(p1参照)。
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2009年09月07日(月)
［新型インフル］ 医療機関から薬等の過剰発注がないよう指導要請 厚労省
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厚生労働省が9月7日に都道府県の衛生主管部（局）長に宛てて出した、新型インフルエンザの流行を受けた医薬品、医療機器等の安定供給に関する通知。
通知では、医薬品、医療機器等の供給に支障が出ないよう、過剰な発注や在庫が生じないよう管下医療機関等に周知、指導するよう求めている。さらに、医薬品、医療機器等の市場動向に変化が生じている場合には、担当課まで連絡することも求めている(p1参照)。
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2009年09月07日(月)
［新型インフル］ 抗ウイルス薬の安定供給に向けた協力要請 厚労省
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厚生労働省が9月7日に都道府県の衛生主管部（局）長に宛てて出した、抗インフルエンザウイルス薬の安定供給等に関する通知。
通知では、新型インフルエンザに対する抗ウイルス薬や抗原検出キットの安定供給を図るため、（1）特定の医療機関等に過剰供給がなされないように周知徹底する（2）都道府県における抗ウイルス薬対策委員会等で、管下業者の在庫状況や不足時における融通方法などの把握体制を取決める（3）医療機関、医・・・
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2009年09月04日(金)
［新型インフル］ 医療機関にマスク不足が生じないよう協力要請 厚労省
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厚生労働省が9月4日に社団法人日本衛生材料工業連合会等に宛てて出した、新型インフルエンザの流行入りに伴うマスク等の安定供給に関する事務連絡。
事務連絡では、N95、医療用マスク（サージカルマスク）、不織布マスクについて増産を図るなどし、特に新型インフルエンザ発生地域の医療機関にマスク等が円滑に流通されるように協力を求めている(p1参照)。
資料には、平成21年4月30日と5月27日に、衛生材料工業連に宛・・・
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2009年09月04日(金)
［臨床研修］ 平成22年度は基幹型研修病院が初の減少
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厚生労働省が9月4日に開催した、医道審議会医師分科会の医師臨床研修部会で配付された資料。この日は、臨床研修病院の新規指定等について審議が行われた。
新規指定申請は9件で、うち稲城市立病院（東京）や荒尾市民病院（熊本）など7件が適当とされた(p2～p3参照)。また、病院群の変更については59件の申請に対し、55件が適当、4件が条件付きで適当とされた(p2参照)。
資料には、（1）平成22年度の基幹型臨床研修・・・
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2009年09月04日(金)
［医療施設］ 耐震化臨時特例交付金、合計で1222億円を内示 厚労省
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厚生労働省は9月4日に、平成21年度医療施設耐震化臨時特例交付金の内示額を公表した。この交付金は災害拠点病院等の医療機関について耐震整備を行い、地震発生時に適切な医療提供体制の維持を図るため、都道府県が行う事業に必要な経費として交付されるもの。
資料によると、全都道府県の合計内示額は1222億1011万円で、最高額は福岡県の53億7179万円となっている(p1参照)。
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2009年09月03日(木)
［医薬品］ サリドマイド製剤を入院時に持参する場合の安全管理の徹底を要請
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厚生労働省が9月3日付で、都道府県の衛生主管部（局）長に宛てて出した、サリドマイド製剤の入院時持参薬の取扱いに関する通知。通知では、医療機関において、サリドマイド製剤を入院時に持参した患者とは別の患者に誤投薬した事例が判明したことを踏まえ、改めてサリドマイド製剤の取扱いや入院時の持参薬とした場合の安全管理などを医療機関に周知徹底するよう要請している(p1～p2参照)。
なお、上記の通知を発したこと・・・
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2009年09月03日(木)
［看護］ 看護教員養成改善に向けて方向性案を提示 厚労省
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厚生労働省が9月3日に開催した、今後の看護教員のあり方に関する検討会で配付された資料。この日は、これまでの議論のまとめを行ったうえで、今後の方向性について議論した。
資料には、（1）これまでの主な意見(p3～p8参照)（2）今後の方向性（案）(p9～p13参照)（3）看護研修研究センターにおける看護教員の継続教育(p14～p16参照)―などが示されている。
今後の方向性（案）の中では、看護教員養成に対する当・・・
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2009年08月31日(月)
［施設設備］ 平成21年度の医療施設等の整備費補助金予定額を公表
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厚生労働省は8月31日に、平成21年度の医療施設等施設・設備整備費の内示（第2次）を公表した。
資料には、医療施設等施設・設備整備費補助金交付の内示内訳が都道府県別に示されている(p2～p16参照)。
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2009年08月28日(金)
［看護］ 都道府県に対し、看護職員需給見通しの策定を要請
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厚生労働省がこのほど、都道府県知事に宛てて出した通知で、「第七次看護職員需給見通しの策定」に関するもの。第七次看護職員需給見通しの策定については、既に、平成21年5月に設置された「第七次看護職員需給見通しに関する検討会」で議論を重ね、「第七次看護職員需給見通し策定方針」(p2～p7参照)及び調査票(p9～p51参照)がとりまとめられている。
通知では、各都道府県に対し、この策定方針に基づき、実情を踏ま・・・
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2009年08月28日(金)
［チーム医療］ 医師、看護師等の役割分担を明確に 厚労省検討開始
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厚生労働省が8月28日に開催した、「チーム医療の推進に関する検討会」の初会合で配付された資料。この検討会は、チーム医療を推進するため、日本の実情に即した医師と看護師等との協働・連携の在り方等を検討するために設置された。主な検討課題は、（1）医師、看護師等の役割分担（2）看護師等の専門性の向上―など(p2参照)。この日は、チーム医療の推進に関してヒアリング等が行われた。
意見陳述した慶應義塾大学教授・・・
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2009年08月27日(木)
［地域医療］ 地域医療再生臨時特例交付金のQ&Aを追加連絡
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厚生労働省が8月27日付で、都道府県の地域医療再生計画担当課に宛てて出した地域医療再生臨時特例交付金に関する事務連絡。
地域医療再生計画については、「地域医療再生計画について」（平成21年6月5日付通知）、「全国地域医療再生担当課長会議」（平成21年6月16日実施）「地域医療再生臨時特例交付金に関するQ&A」などを通じ、既に説明されている(p1参照)。
この事務連絡は、今後の計画策定に役立てるために、その・・・
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2009年08月27日(木)
［概算要求］ 救急・周産期医療体制確保に355億円 厚労省医政局
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厚生労働省医政局は8月27日に、平成22年度概算要求について前年度より14.9％増の2450億5600万円を計上したことを明らかにした。
主要施策としては、（1）医師等人材確保対策の推進に497億900万円（2）救急医療・周産期医療体制等の確保に355億円（3）地域で支える医療の推進に235億7000万円（4）医薬品・医療機器の開発促進に255億8600万円―をそれぞれ計上している(p2～p7参照)。
医師等人材確保対策の推進では、新規事・・・
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2009年08月26日(水)
［診療報酬］ 平成22年度改定の方針は過去2回と同様の構成か
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厚生労働省が8月26日に開催した、社会保障審議会の医療部会で配付された資料。この日は、前回に引き続き平成22年度の診療報酬改定に向けた検討を行った。
平成22年度改定の基本方針については、平成18年度改定と平成20年度改定の基本方針と同様の構成とすることが考えられる、としている。その上で、最近の閣議決定等において社会保障の機能強化の必要性や後期高齢者医療制度の見直しが指摘されていることなどを踏まえ、基本方・・・
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2009年08月25日(火)
［医療法人］ 高齢者専用賃貸住宅の登録なしでも附帯業務として認める
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厚生労働省が8月25日付で、都道府県知事等に宛てて出した、「医療法人の附帯業務の拡大」に関する通知。高齢者の居住の安定確保に関する法律の一部改正に伴い、医療法人が行える附帯業務の範囲を拡大したもの。
高齢者の居住の安定確保に関する法律の一部改正では、高齢者専用賃貸住宅についても登録基準が定められた。今回の通知では、法改正前の高齢者専用賃貸住宅については、法改正後に登録を受けられなかった場合でも、居・・・
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2009年08月25日(火)
［救急搬送］ 搬送・受入基準は地域特性を活かしたものに
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厚生労働省が8月25日に開催した、傷病者の搬送及び受入れの実施基準等に関する検討会作業部会で配付された資料。この日は、傷病者の搬送及び受入れの実施基準等について議論された。
傷病者の搬送及び受入れの実施基準等については、前回会合で、様々な疾患について搬送先を細かく決めるようなルール作成は非常に負担が大きい、といった意見が出た一方で、緊急性が高いと判断されるものについては、受入医療機関のリストと搬送・・・
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2009年08月24日(月)
［再生医療］ 医療機関間で加工細胞を提供する際の論点を提示
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厚生労働省が8月24日に開催した、再生医療における制度的枠組みに関する検討会で配付された資料。この日は、CPC（Cell Processing Center：細胞調整センター）実態調査結果や、再生・細胞医療に関する共同での診療の論点について議論された。
再生・細胞医療に関する共同での診療とは、医療機関が細胞の培養・加工を行い、他の医療機関にそれを提供して患者に使用する診療をさすが、その場合に、どのような要件を満たすべきか・・・
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2009年08月19日(水)
200床以上病院の9割で新人ナース研修を実施
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厚生労働省が8月19日に開催した、新人看護職員研修に関する検討会で配付された資料。この日は、規模に応じた多様な研修実施のあり方や教育担当者の研修について議論された。
資料には、（1）新人看護師研修ガイドラインへの主な意見(p3～p9参照)（2）研修に関する調査の結果(p10～p16参照)（3）教育担当者研修に関する論点（案）(p23参照)―などが示されている。
調査結果を見てみると、新人研修実施病院は20～・・・
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