診療科間の偏在への対応（案）
【医師養成の実情と今後の需要の動向】
・診療科別医師数の推移を見ると、「外科」については他の診療科と比較して増加が緩慢である。
・診療科別の時間外労働等の状況から、脳神経外科、外科等の診療科が他の診療科と比較してより長時間の勤務に従事してい
る可能性が示唆される。一方、専攻領域の選択に係るアンケート調査の結果から、外科を選択しなかった理由として「ワー
クライフバランスの確保が難しいから」と答えた割合が最も高かった。
・一方で、「外科」の医療需要に関しては、多くの急性期病院において病床利用率は低下しており、2040年に向けては、手術
等の多くの医療資源を要する、高齢者救急以外の急性期の医療需要は減少すると見込まれる。
【医師養成における研修体制の整備】
・専門研修制度においては、研修の過程において十分な指導体制及び経験症例数の確保が重要であり、各学会が必要な要件を
定めている。外科領域専門研修における研修体制や専攻医受入の基準として、一定の指導医等の数や症例の数を確保するこ
とが定められている。
・外科領域専門研修プログラムにおける研修体制の状況をみると、プログラムの症例数にはばらつきがあり、症例数が相対的
に少ないプログラムが一定数存在する。
【新たな地域医療構想における医療提供体制に係る議論】
・「病床利用率が下がる中、地域での緊急対応を含む救急・急性期に関する機能については、持続可能な医療従事者の働き方
や医療の質も確保するため、搬送体制の強化等に取り組みつつ、一定の症例数を集約して対応する地域の拠点として対応で
きる医療機関が必要」「【救急医療等の急性期の医療を広く提供する機能】について、構想区域ごとにどの程度の病院数を
確保するか、アクセスの観点や構想区域の規模等も踏まえながら検討が必要」といった方向性で、検討が進められている。
【外科医療の実情等】
・診療科間の偏在に関連した外科医療の実情について以下のような指摘がある。
- 症例の集約化・重点化を通じて、手術の成績が向上するなどの医療の質の向上が示唆されること。
- 外科医師の集約化・重点化を通じた医師の働き方の改善の実現や待遇面での改善を実施することが、外科医師の確保に有
効であった事例があること。
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