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参考資料2 高齢者の医薬品適正使用の指針(各論編(療養環境別)) (11 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_29434.html
出典情報 高齢者医薬品適正使用検討会(第16回 11/30)《厚生労働省》
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はじめに

③ 多職種の役割、連携


● 地域包括ケアを担う医療・介護関係者等との協力、施設内又は地域内の
多職種での情報共有とチームの形成
処方の確認・見直しは、医師、歯科医師、薬剤師が中心となるが、生活の質(Quality of
Life;QOL)の維持向上を共通の目的として、高齢者の日常生活の様子等に関する有用な情報
を持ち、服用状況の管理や服薬支援も担う他職種との連携が必要である。表1に各職種の役割
を示す。
地域の多職種が日常的に連携する方法として、異なる職種が同時に患者宅を訪問するほか、電
話やFAXによる相談、情報共有ツールの活用などが行われている。また、サービス担当者会議
や施設内で開催されるケア会議に医師、歯科医師、薬剤師が参加し、患者の療養状態を共有した
上で処方を確認し、必要に応じて見直すことも有効な方法である。その場合、医師、歯科医師は
医療・介護サービスを提供するスタッフに対し、薬物療法を行う上での留意点、観察すべき症状、
服薬支援の方法を具体的に伝えるように努める。

表1 各職種の役割




役 割
服用管理能力の把握、服薬状況の確認、服薬支援

看護師

ADL の変化の確認、薬物療法の効果や薬物有害事象の確認、多職種へ薬物療
法の効果や薬物有害事象に関する情報提供とケアの調整

歯科衛生士
理学療法士
・作業療法士
言語聴覚士
管理栄養士
社会福祉士等
介護福祉士
介護支援専門員

口腔内環境や嚥下機能を確認し、薬剤を内服できるかどうか(剤形、服用方法)

また薬物有害事象としての嚥下機能低下等の確認
薬物有害事象、服薬に関わる身体機能、ADL の変化の確認
嚥下機能を評価し、内服可能な剤形や服用方法の提案
薬物有害事象としての嚥下機能低下等の評価
食欲、嗜好、摂食量、食形態、栄養状態等の変化の評価
入院(所)前の服薬や生活状況の確認と院内(所内)多職種への情報提供、退院
(所)に向けた退院先の医療機関・介護事業所等へ薬剤に関する情報提供
服薬状況や生活状況の変化の確認
各職種からの服薬状況や生活状況の情報集約と主治の医師、歯科医師、薬剤師
への伝達、薬剤処方の変更内容を地域内多職種と共有


● 地域包括ケアを担う医療・介護関係者等との留意点の共有 等
疾病を抱えても、自宅等の住み慣れた生活の場で療養し、自分らしい生活を続けられるために
は、地域における医療・介護の関係職種が連携して、包括的かつ継続的な医療・介護を提供する
ことが必要となる。かかりつけ医を中心とした訪問診療など、一元化された形での診療により、
効果的かつ日々の変化に対応しやすい医療が提供可能となる。そのため、患者が退院・退所する

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