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2005年06月08日(水)
医療安全対策検討会議（第20回 6／8）（2）《厚労省》
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6月8日に開催された厚生労働省の「医療安全対策検討会議」で配布された資料のうち、参考資料集。医療提供体制の改革に関する論点項目をまとめた資料や、、ワーキンググループの検討経過、医療安全対策の方向性をまとめた資料など、これまでの医療安全に関する議論の流れが分かる資料集となっている。（ページ数が多量なため2本に分けて掲載しています）
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2005年06月08日(水)
医道審議会 医師分科会 医師臨床研修部会（第5回 6／8）《厚労省》
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厚生労働省が6月8日に開催した「医道審議会医師分科会医師臨床研修部会」で配布された資料。この日は、前回提示された「医師の臨床研修における終了等の基準に関する提言」の修正案が提示され、修正箇所が明記されている。修正案では、最低履修期間についての基準を内科が4ヶ月から6ヶ月へ、外科・救急は2ヶ月から3ヶ月へそれぞれ延長されている。
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2005年06月08日(水)
へき地保健医療対策検討会（第6回 6／8）《厚労省》
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6月8日に開催された厚生労働省の「へき地保健医療対策検討会」で配布された資料。この日は、「無医地区等調査・無歯科医師地区等調査の概況」と「へき地保健医療に関するアンケート調査の概況」が報告された。平成16年の無医地区数は787地域となり、前回調査に比べ127地区減少した。また、都道府県別の無医地区数では北海道が最も多く111地区と全体の15％を占めている。また、アンケート調査の結果では、無医地区数の増加理由は「・・・
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2005年06月08日(水)
医療安全の確保に向けた保健師助産師看護師法等のあり方に関する検討会（第4回 6／8）《厚労省》
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6月8日に開催された厚生労働省の「医療安全の確保に向けた保健師助産師看護師法等のあり方に関する検討会」で配布された資料。この日は行政処分を受けた看護師への再教育について議論された。現在、保健師・助産師・看護師への行政処分は「免許取り消し」又は「業務停止」であり、処分期間が終われば特段の条件なく職場に復帰できる。再教育制度については、（1）職業倫理に関する再教育（2）医療技術に関する再教育―の2つに分けて・・・
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2005年06月07日(火)
社会保障審議会 医療部会（第12回 6／7）（1）《厚労省》
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厚生労働省が6月7日に開催した社会保障審議会医療部会で配布された資料のうち前半部分。この日は、医療計画の見直し等による医療機能の分化連携の推進や、高度医療や専門的な医療の提供等について議論された。特定機能病院制度については、特定機能病院が必ずしも病院全体として高度な医療を提供しているとは限らないこと、また、名称についてもその医療の行う医療の内容が患者・国民にとってわかりづらいことなどを理由に、承認要・・・
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2005年06月07日(火)
社会保障審議会 医療部会（第12回 6／7）（2）《厚労省》
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厚生労働省が6月7日に開催した社会保障審議会医療部会で配布された資料のうち参考資料部分。資料には、新潟県健康福祉計画「新潟県ハートプラン」や、静岡県保健医療計画、大阪府保健医療計画が掲載されている。その他、特定機能病院の承認基準や、地域完結型保健・医療・福祉ネットワークに関する資料、認定看護師と専門看護師に関する資料、WOC（創傷・ストーマ・失禁）看護技術の有効性に関する調査（概要）などが掲載されてい・・・
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2005年06月03日(金)
厚生科学審議会 地域保健健康増進栄養部会（第14回 6／3）《厚労省》
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厚生労働省が6月3日に開催した厚生科学審議会・地域保健健康増進栄養部会で配布された資料。この日は、これまでの議論を取りまとめた資料のほか、地域保健対策検討会の中間報告、平成17年度「禁煙週間」の実施などに関する資料が示された。地域保健対策検討会の中間報告では、地域保健計画に含むべき内容として、（1）健康危機管理計画（2）生活習慣病対策その他の地域保健対策（3）地域における健康課題の優先度に応じた資源配分・・・
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2005年06月02日(木)
先進医療専門家会議（第2回 6／2）《厚労省》
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厚生労働省が6月2日に開催した「先進医療専門家会議」で配布された資料。この日は、先進医療を評価する際の基準や、施設要件、届出書の様式、実施状況報告についての案が提示された。次回23日の会議で様式等を決定し、6月下旬には先進医療に関する届出書の提出方法等を公表、7月から届出書の受付を開始したいとしている。
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2005年06月01日(水)
平成16年 人口動態統計月報年計（概数）の概況《厚労省》
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厚生労働省が6月1日に公表した「平成16年人口動態統計月報年計（概数）の概況」。これによると、平成16年の出生数は111万835人で前年より約1万人減少し、4年連続の減少となった。また、合計特殊出生率は1．29で過去最低を記録した平成15年と同率となった。一方、死亡数は102万8708人で、前年より約1万人増加している。死因の第1位は悪性新生物で、全死亡者の3割を占めている。次いで心疾患、脳血管疾患となっており、これら3大死因・・・
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2005年06月01日(水)
医道審議会医道分科会（6／1）《厚労省》
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厚生労働省が6月1日に開催した医道審議会医道分科会で配布された資料。「行政処分を受けた医師に対する再教育に関する検討会」が2005年4月に取りまとめた報告書を踏まえて、今後新たな検討会を開催する考えが示されている。主な検討事項としては、（1）処分類型の見直し（2）長期間の医業停止処分の在り方について（3）行政処分に係る調査権限の創設、など6項目をあげている。この検討会は、平成17年中を目処に報告書を取りまとめ・・・
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2005年06月01日(水)
中医協の在り方に関する有識者会議（第5回 6／1）《厚労省》
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厚生労働省が6月1日に開催した「中医協の在り方に関する有識者会議」で配布された資料。この日は、委員の任期の在り方や、診療報酬の決定手続きの透明化・事後評価の在り方などについて議論が行われた。中医協の任期については、平成16年10月の「中央社会保険医療協議会の在り方の見直し」で、任期の上限を6年とすることが盛り込まれており、概ねその方向で了承された。
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2005年05月31日(火)
老人性痴呆疾患治療病棟入院料の施設基準の取扱いについて（5／31付 事務連絡）《厚労省》
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厚生労働省が5月31日に、老人性痴呆疾患治療病棟入院料の施設基準の取扱いについて地方社会保険事務局等に宛てて出した事務連絡。この事務連絡は、同入院料の施設基準が一部改正になったことを受けて出されたもので、訓練室については、一室で広さ60平方メートル以上あり、合計で患者1人当たり4平方メートルを有している場合は、1病棟に複数の訓練室を設置しても差し支えないとしている。
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2005年05月31日(火)
「診療報酬請求書等の記載要領等について」の一部改正について（5／31付 事務連絡）《厚労省》
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厚生労働省が5月31日付で地方社会保険事務局長等に宛てて出した通知で、「診療報酬請求書等の記載要領等について」の一部改正について。水俣病関西訴訟および熊本水俣病の訴訟において、損害賠償を容認する判決が確定したことを受けて、レセプトの記載要領の中に、「メチル水銀の健康影響による治療研究費」が新たに加わる旨を明記したもの。
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2005年05月30日(月)
医療計画の見直し等に関する検討会（第9回 5／30）《厚労省》
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5月30日に開催された厚生労働省の「医療計画の見直し等に関する検討会」で配布された資料。この日は、「平成18年の医療制度改革を念頭においた医療計画の見直しの方向性に係る論点整理（案）」と題する資料が提示された。具体的には、医療計画における指標一覧のほか、全国規模の医療機能調査と主要な疾病の指標や、診療ネットワークの内容などがまとめられている。その他、「基準病床数制度に関する現状の評価と今後のあり方につ・・・
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2005年05月27日(金)
医療安全の確保に向けた保健師助産師看護師法等のあり方に関する検討会（第3回 5／27）《厚労省》
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5月27日に開催された厚生労働省の「医療安全の確保に向けた保健師助産師看護師法等のあり方に関する検討会」で配布された資料。この日は、免許保持者の届出義務や、看護師・助産師及び准看護師の名称独占等について議論が行われた。免許保持者全員の届出制導入については、現在、届出が業務従事者のみとされていることから、免許保持者全体の把握ができず、全国で55万人存在すると推計される潜在看護職員を特定できていないことが・・・
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2005年05月27日(金)
労働基準法等に基づく監督業務実施状況（平成16年度分）《厚労省》
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厚生労働省労働基準局が平成16年度分の監督業務実施状況をまとめた統計資料。定期監督を実施した医療保健業2204件のうち、1725件（78．3％）が労働法規に違反していたことが分かった。また、送検された事業場も5件あった。医療保健業の労働基準法関連の違反では、「労働時間」が1125件で最も多く、次いで、「割増賃金」が691件、「就業規則」が707件と多い。また、労働安全衛生法については、「健康診断」で269件の事業場が違反し・・・
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2005年05月25日(水)
「特定保険医療材料の定義について」の一部改正について（5／25付 通知）《厚労省》
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厚生労働省が5月25日付で地方社会保険事務局長らに出した「特定保険医療材料の定義について」の一部改正を通知するもの。同通知は、薬事法と採血及び供血あつせん業取締法の改正に伴い、通知中の「承認」を「承認または認証」に、「薬事法認証事項」を「薬事法認証事項又は認証事項」に改めた。また、薬事法承認上の位置付けに掲げる類別及び一般的名称についても改正されており、改正前後の比較表が示されている。
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2005年05月25日(水)
中央社会保険医療協議会 診療報酬基本問題小委員会（第59回 5／25）《厚労省》
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厚生労働省が5月25日に開催した中医協の診療報酬基本問題小委員会で配布された資料。この日は、速やかに見直しをすべきとの意見があったDPCの「診断群分類」について、（1）早期退院の評価（2）化学療法の評価（3）高度な医薬品・医療機器の評価、などが検討項目として提示されている。また、検討項目ごとの対応案も示されている。また、療養の給付と直接関係ないサービス等に関する患者からの費用徴収の問題については、これまで・・・
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2005年05月25日(水)
社会保障審議会 医療部会（第11回 5／25）《厚労省》
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厚生労働省が5月25日に開催した社会保障審議会医療部会で配布された資料。この日は、在宅医療の推進や患者・国民の選択の支援策、医療法人制度改革について、資料をもとに議論された。広告規制については、医療の実績情報を開示するための基盤整備を速やかに進めることとし、客観的な評価の仕組みが講じられた実績情報から、段階的に広告できる事項として認めていくとした。医療法人制度改革については、基本的な方向性として、（1・・・
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2005年05月25日(水)
社会保障審議会 医療保険部会（第15回 5／25）（1）《厚労省》
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厚生労働省が5月25日に開催した社会保障審議会の医療保険部会で配布された資料のうち、高齢者医療制度についての資料。高齢者医療制度については、厚労省から現状と論点などをまとめた資料が提示された。後期高齢者の給付費については、高齢者の保険料と支援金の負担割合の明確なルールを決定すべきではないかとしているが、各論点について、それぞれ参考となるデータも示されている。（資料が多量なため3本に分けて掲載しています・・・
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2005年05月25日(水)
社会保障審議会 医療保険部会（第15回 5／25）（2）《厚労省》
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厚生労働省が5月25日に開催した社会保障審議会医療保険部会で配布された資料のうち、健康保険組合連合会などの団体が提出した医療制度改革に関する提言書。健保連は、新たな高齢者医療制度の創設を提言しており、65歳以上の高齢者を対象に、別立てで高齢者医療保険制度を創設し、患者負担を2割に引き上げ、公費負担は消費税等を財源とする案を示している。その他、全国市長会、日本経済団体連合会などの提言書も示されている。（資・・・
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2005年05月25日(水)
社会保障審議会 医療保険部会（第15回 5／25）（3）《厚労省》
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厚生労働省が5月25日に開催した社会保障審議会の医療保険部会で配布された資料のうち、国民医療費の見通しなどをまとめた資料。資料によると、国民医療費がこのまま推移すれば、国民医療費対国民所得費は現在の8．8％から、2025年には13．2％まで上昇するとしている。その他、熊本市内の関係医療機関からの聞き取りをもとに作成した「医療連携クリティカルパス」の導入効果をまとめた資料や、共済組合に関する資料などが示されてい・・・
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2005年05月24日(火)
社会保障の在り方に関する懇談会における議論の整理（5／24）《厚労省》
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5月24日に開催された、自民党の社会保障制度調査会と厚生労働部会の合同会議に、厚生労働省が提出した資料。これは、5月17日に開催された「社会保障の在り方に関する懇談会」においてとりまとめられた「議論の整理」をもとに作成された資料で、社会保障制度の見直しや少子化対策、公的年金制度の一元化、介護保険制度などにおいて、委員間で了解した点と意見が分かれた点が整理されている。また、社会保障給付費の「伸び率管理」に・・・
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2005年05月23日(月)
厚生労働大臣所管医療法人にかかる「医療法人制度の改正及び都道府県医療審議会について」通知第一の5の（4）の社会保障審議会医療分科会における取扱いについて（5／23付 通知）《厚労省》
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- 厚生労働大臣所管医療法人にかかる「医療法人制度の改正及び都道府県医療審議会について」通知第一の5の（4）の社会保障審議会医療分科会における取扱いについて（5／23付 通知）《厚労省》
- 発信元：厚生労働省 医政局 総務課 カテゴリ：
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2005年05月23日(月)
医道審議会 医師分科会 医師臨床研修部会（第4回 5／23）《厚労省》
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厚生労働省が5月23日に開催した「医道審議会医師分科会医師臨床研修部会」で配布された資料。この日は、「医師の臨床研修における終了等の基準に関する提言（案）」が示され、それをもとに議論が行われた。提言（案）は、（1）修了の評価・認定についての基本的な考え方（2）評価・認定等における関係者の役割（3）研修管理委員会（4）評価方法、など6項目にまとめられている。研修期間中の休止期間の上限は90日までとし、それを超・・・
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