８） 自己研鑽：図書館（電子ジャーナル）、学習方法、文献検索、EBM など。
＜必修分野＞
① 内科、外科、小児科、産婦人科、精神科、救急、地域医療を必修分野とする。また、一
般外来での研修を含めること。
＜解説＞
2004 年度（平成 16 年度）の臨床研修必修化に伴い、多くの診療科での短期間の研修が一律
に行われることになり、専門医等の多様なキャリアパスへの円滑な接続が妨げられる場合が
あるとの意見に基づき、各病院の個性や工夫を活かした特色ある研修が可能となるよう、2010
年度（平成 22 年度）の臨床研修制度の見直しにおいて、研修プログラムの弾力化（必須ロー
テーション診療科数の削減）が行われた。
しかしながら、外科や小児科、産婦人科、精神科を含む複数の診療科をローテートするこ
とで、研修医の基本的な診療能力に一定の向上が見られていることから、一般的な診療にお
いて頻繁に関わる負傷又は疾病に適切に対応できるよう基本的な診療能力を身に付けるため
に、今回の見直しでは内科、外科、小児科、産婦人科、精神科、救急、地域医療を必修分野と
して位置づけた。
（②参照）
また、多くの疾病のマネジメントが入院医療から外来医療に移行しつつあること、地域包
括ケアをはじめとする医療提供体制の変化が起こりつつあること、また診断のついていない
患者での臨床推論を的確に行う能力の重要性が高まってきていることなどから、医師の外来
診療能力を一層高めるために一般外来における研修が必修とされた。（⑩参照）
＜分野での研修期間＞
② 原則として、内科 24 週以上、救急 12 週以上、外科、小児科、産婦人科、精神科及び地
域医療それぞれ 4 週以上の研修を行う。なお、外科、小児科、産婦人科、精神科及び地
域医療については、8 週以上の研修を行うことが望ましい。
＜解説＞
柔軟な研修が可能となるよう、研修期間については従来の月単位から週単位としている。
③ 原則として、各分野では一定のまとまった期間に研修（ブロック研修）を行うことを基
本とする。ただし、救急について、4 週以上のまとまった期間に研修を行った上で、週
1 回の研修を通年で実施するなど特定の期間一定の頻度により行う研修（並行研修）を
行うことも可能である。なお、特定の必修分野を研修中に、救急の並行研修を行う場合、
その日数は当該特定の必修分野の研修期間には含めないこととする。
＜解説＞
一般外来を除く必修分野におけるブロック研修は、一定のまとまった期間を想定しており、
そのため同一医療機関における研修が該当となり、原則として、複数の施設で行うことは望
ましくない。
救急以外の必修分野を研修中に救急の並行研修を行う場合、例えば、４週間の必修分野で
ある診療科の研修中に並行研修で週１回救急外来研修を行おうとする場合は、当該診療科の
研修期間をあらかじめ４週ではなく５週で計画する等、不足分を補う必要がある。
なお、ブロック研修をしている診療科の研修に支障をきたすため、原則、１週間に複数回
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