第7版

はじめに

（ 2022 年 2 月 28 日発行）

2021 年末頃から世界の多くの地域でオミクロン株によるこれまで最大規模の流行が経験されています．日本国内
でも医療機関への負荷は大きくなっていますが，ワクチンの追加接種や新規薬剤の導入など進展も見られます．今回，
新しい知見，最近の行政対応の変化などを反映させた第 7.0 版を作成しました．2 年を越える COVID-19 の流行に
日夜奮闘されている関係者に改めて敬意を表するとともに，本手引きが引き続き患者の診療ケアの一助となることを
期待します．

第6版

はじめに

（ 2021 年 11 月 2 日発行）

2021 年 7 月から 9 月にかけて，首都圏などを中心にデルタ株による大きな流行が経験されました．確立されてき
た薬物療法の効果が実感されるようになった一方，医療逼迫とそれに伴う自宅療養者の増加は基本的なケアの重要性
をあらためて指摘しているように思います．公衆衛生対策と患者に対する医療を同時に推進していくためには，関係
者の連携が一層重要になると考えられます．この第６版では，新しい知見を反映させるとともに，文献などを含めて
情報を整理しました．医療現場で参考にされ，患者の診療ケアの一助となることを期待します．

第 5 版 はじめに

（ 2021 年 5 月 26 日発行）

2021 年初頭をピークに，日本を含む北半球の多くの地域は COVID-19 の大きな流行を経験しました．懸念され
る変異株の出現に代表されるように，パンデミックの状況は変化し続けています．日本国内でも予防接種が始まりま
したが，感染症対策における患者に対する医療の重要性は変わりません．逼迫する医療環境の中で，確立されてきた
治療をできるだけ多くの患者に届けるためには，関係者の一層の連携が重要と考えられます．第 4 版以降の新しい知
見や情報を反映させ，
第 5 版を作成しました．医療現場で参考にされ，
患者の診療ケアの一助となることを期待します．

第4版

はじめに

（ 2020 年 12 月４ 日発行）

2020 年 11 月末現在，COVID-19 はパンデミックの最中にあり，日本国内でも患者数の増加が認められます．急
性呼吸器感染症が流行しやすい冬を迎え，今後本格的な流行に備える必要があります．日本産科婦人科学会のご協力
を得るなどして，臨床像や院内感染対策の更新を図ったほか，検査法，薬物療法などに関する新しい知見や行政対応
に関する情報を反映させ，第４版を作成しました．これまでと同様に医療現場で参考にされ，患者の診療ケアの一助
となることを期待します．

１版

はじめに

（ 2020 年３ 月 17 日発行）

2019 年 12 月，中華人民共和国の湖北省武漢市で肺炎患者の集団発生が報告されました．武漢市の封鎖などの強
力な対策にも関わらず，この新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染は世界に拡大し，世界保健機関は公衆衛
生上の緊急事態を 2020 年 1 月 30 日に宣言しました．日本国内では，1 月 16 日に初めて患者が報告され，2 月 1
日に指定感染症に指定されました．また，今後の患者の増加に備えて，水際対策から感染拡大防止策に重点を置いた
政府の基本方針が 2 月 25 日に示されました．
日本国内では３月４日現在で患者 257 例（国内事例 246 例，チャーター便帰国者事例 11 例）の報告があります．
横浜港に停泊中のクルーズ船（ダイヤモンド・プリンセス号）から患者を受け入れた首都圏などの医療機関では患者
の診療を経験する一方，まだ患者が発生していない地域もあるのが現状です．医療従事者においても，この新興感染
症にどのように対処すべきか，不安を抱えているのが現状ではないでしょうか．
医療機関には新興感染症が発生した際，患者に最善の医療を提供するという役割があります．職業感染を防止しな
がらこの役割を担うには，事前の準備がきわめて重要です．幸い，中国の医師や研究者らにより患者の臨床像などの
知見が迅速に共有されてきました．日本国内からも症例報告がなされるようになっています．同時に政府からの通知
や学会などからの指針も多数発出され，情報過多の傾向もあるように見受けられます．
本診療の手引きは現時点での情報をできるだけわかりやすくまとめたものです．医療従事者や行政関係者に参考に
され，患者の予後改善と流行制圧への一助となることを期待します．
研究代表者 加藤 康幸
令和２年度厚生労働行政推進調査事業費補助金

新興・再興感染症及び予防接種政策推進研究事業

一類感染症等の患者発生時に備えた臨床的対応に関する研究

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