⑥ 循環器病総合支援センターの「治療と仕事の両立支援・就労支援」に関する要件
(患者の状況に応じた治療と仕事の両立支援、就労支援等の取組を推進)
担当：豊田 章宏、橋本 洋一郎（脳卒中）
・松本 知沙（循環器）
1.

就労を視野にいれ、急性期から回復期、維持期(生活期)まで一貫した医療連携を支援できる。ま
た就労に関して個々の患者の状態に応じた評価ができる。

2.

就労支援・両立支援を両立支援コーディネーターと共に事業者および医療機関と連携しながら取
り組むことができる。

脳卒中・循環器疾患を抱えながらも、働く意欲・能力がある患者において、仕事を理由に治療機会を
逃すことがなく、また治療を理由として仕事の継続を妨げられることなく、適切な医療を受けながら、
活き活きと仕事を続けられることは、患者の QOL 並びに経済的基盤を維持するうえで極めて重要であ
る。脳卒中・循環器疾患患者の｢治療と仕事の両立支援・就労支援｣には患者・家族と医療機関、事業所
(職場)の連携が不可欠であるが、医療機関は急性期・回復期・維持期(生活期)と専門分化されており、
就労までを視野にいれた包括的なケアは行われにくい。また事業所においては、産業医制度が十分に機
能していないことも特に中小企業において少なくなく、多職種の円滑な連携が難しいことが少なくない。
一方、医療機関と事業所の連携をサポートする両立支援コーディネーター制度も開始され、今後の活躍
が期待される。
以上より、治療と仕事の両立支援・就労支援の要件としては下記の事項が求められる。
1. 就労を視野にいれ、急性期から回復期、維持期(生活期)まで一貫した医療連携を支援できる。また
就労に関して個々の患者の状態に応じた評価ができる。
2. 就労支援・両立支援を両立支援コーディネーターと共に事業者および医療機関と連携しながら取り
組むことができる。
また、循環器病総合支援センターで対応するための必要な準備として、院内多職種チームによる両立
支援体制の構築、両立支援窓口の設置と両立支援コーディネーターの配置、産業保健総合支援センタ
ーや地域両立支援推進チームとの連携、就労支援機関の把握と連携構築などが挙げられる。
更に両立支援コーディネーターによる就労までと共に、就労後の両立支援の定着までのフォローが期
待される。

16