以上の抗体保有割合であったが、最低の長野県の 9.2%をはじめ、北海道や東北、北
陸で低い傾向にあった（図Ⅱ-2）。

図Ⅱ-2. 都道府県ごとの抗 N 抗体陽性割合および人口に占める累積陽性者割合（ウェ
イトバック後推定値）. オミクロン株流行前期間：2020/1/16-2021/12/31、オミクロ
ン株流行後期間：2022/1/1 – 2022/10/30、全期間：2020/1/16-2022/10/30
年齢別に見ると、16～19 歳で 38.9%、20～29 歳で 40.4%、30～39 歳で 34.9%と若
年層で高く、60～69 歳は 17.0%となっており、性差はほぼ認められていない（図Ⅱ3）。ただし、本調査は献血に参加した 16-69 歳の血液から系統的抽出によって選ば
れた検体についての結果であり、小児や高齢者の結果がないこと、性別や年齢、職種
や地域の流行状況など本調査に影響を与える因子についての検討は行われていない点
などに留意が必要である。ただし、調査の背景は異なるものの、2021 年 12 月、並び
に 2022 年 3 月に厚生労働省と国立感染症研究所が 5 つの都府県で実施した全体の抗
N 抗体保有割合の調査の結果では、それぞれ 2.5%、4.3%であったことから、第 7 波
の流行が抗体保有割合に大きく影響を与えている可能性があると推測される。

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