厚生労働行政推進調査事業費（がん対策推進総合研究事業）「小児・AYA世代がん患者等に対する妊孕性温存療法のエビデンス確立を志向した研究―安
全性（がん側のアウトカム）と有効性（生殖側のアウトカム）の確立を目指して」(21EA2004)研究代表者：鈴木直教授提出資料より一部抜粋・改変

課題（１）：
がん・生殖医療に係る情報提供と意思決定支援を行う医療従事者の人材育成
 第３期がん対策推進基本計画中間評価報告においても、治療開始前に医師から治療
による生殖機能への影響について説明を受けた患者の割合（40歳未満）は、成人
52.0%（2018年度調査）、小児53.8%（2019年度調査）で「一定の周知はされて
いると評価できるものの、更なる改善が求められる」とされた。
 がん・生殖医療は、がん治療により根絶してしまう可能性のある患者の生殖機能
（妊孕能）を何らの手段で温存する医療（＝将来の選択肢を残す）であると同時
に、将来子どもを授かる、授からないという選択肢を自身で選択できるよう情報提
供を行う医療（＝意思決定支援）となる。がん患者にとって、がんの診断後の不安
と恐怖の中、また将来が不確実である中で、将来の家族のカタチを想像することは
困難である。
 がん・生殖医療においては、選択肢を自身で選択できる情報を治療開始前に丁寧に
患者と家族に説明し、治療後も長期間にわたって心理社会的な配慮も含めた相談支
援体制の継続が必須となる。
→ がん診療施設におけるがん・生殖医療に関する情報提供の徹底と、患者の意思決定
支援を行うことができる診療従事者の育成・配置が求められる

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