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資料3-9 吉田先生提出資料 (17 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00395.html
出典情報 新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード (第114回 1/17)《厚生労働省》
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場合は、いったん広い範囲で検査を実施することもあります。また、この場合実施する検査法は感度が⾼
い遺伝⼦検査や抗原定量検査を利⽤することが前提で、抗原定性検査は推奨しません。
3) 医療従事者の曝露後の対応と検査

オミクロン株の場合、潜伏期間の中央値は概ね 3 ⽇で、曝露から 4 ⽇までに 70.7%が、7 ⽇までに 94.5%
が発症するとの報告があります。濃厚接触者は、院内の状況に合わせて以下の対応のいずれかを選択しま
す。


直ちに業務を停⽌し⾃宅等で最終曝露から 5 ⽇間の隔離待機とし、発症しなければ6⽇⽬から通常
の業務を再開



直ちに業務を停⽌し⾃宅等で隔離待機とするが、2 ⽇⽬及び 3 ⽇⽬に薬事承認された抗原定性検査
キットを⽤いた検査で陰性を確認した場合は、3 ⽇⽬から解除
(ただし、曝露 3 ⽇⽬に陰性であっても、4 ⽇⽬以降に発症することもあるため、感染した場合に
重症化リスクのある患者との接触を避け、マスク着⽤などの基本的な対策を遵守すること)



待機期間中であっても、施設内の状況に合わせて、毎⽇の検査による陰性確認等によって業務従事

いずれにしても、少なくとも 7 ⽇間が経過するまでは感染している可能性があることを考慮し、検温など
⾃⾝による健康状態の確認を⾏い、症状が出現する場合は直ちに検査を実施して感染の有無を確認するこ
とが重要です。ワクチン接種歴や過去の罹患状況等によっては無症状病原体保有者である可能性もあるた
め、業務再開前に PCR 検査等を実施して陰性を確認することで、感染拡⼤のリスク低減に繋がると考え
られます(図 3)。
検査は「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)病原体検査の指針」を参考に、各種検査の特徴を理解
した上で適切な採取検体と検査⽅法を⽤いて⾏い、結果を総合的に判断します。臨床症状が不明確あるい
は無症状の場合などは、特に核酸増幅検査や抗原定量検査を⾏うことが推奨されます。
図 3. 潜伏期間と発症間隔を考慮した検査のタイミング

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