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2008年06月10日(火)
救急搬送、受入に至らなかった理由に「ベット満床」など20％以上
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厚生労働省が6月10日に開催した、「救急医療の今後のあり方に関する検討会」で配布された資料。この日は、救急搬送において受入に至らなかった理由の報告や、第二次救急医療機関のあり方等について議論された。
資料には、総務省消防省が行った「救急搬送における医療機関の受入状況等実態調査」の結果が掲載されており、救急搬送において受入に至らなかった理由としては、「処置困難」「ベット満床」「手術中・患者対応中」が・・・
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2008年05月16日(金)
大学病院連携型高度医療人養成推進事業、国立大学を中心に28件申請
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文部科学省は5月16日に、平成20年度の「大学病院連携型高度医療人養成推進事業」の申請状況をまとめた資料を公表した。この事業では、複数の大学病院が連携し、それぞれの得意分野によって相互補完を図り、各病院を循環しながら修練や幅広い経験を積むことができる医師キャリア形成システムの構築を目指し、平成20年度から新規に開始された(p1参照)。
資料によると、申請を行ったのは合計28件で、内訳は国立大学21件、公・・・
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2008年05月09日(金)
国立がんセンターなど6施設の独立行政法人化法案、衆院で審議
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厚生労働省は、5月9日に開催された衆議院の厚生労働委員会で、高度専門医療に関する研究等を行う独立行政法人に関する法律案関係資料を公表した。
資料では、国立がんセンター、国立循環器病センター、国立精神・神経センター、国立国際医療センター、国立成育医療センター、国立長寿医療センターの6施設を、独立行政法人に移行させるとし、各施設の独立行政法人の名称と目的、業務の範囲等が定められている(p7～p20参照)・・・
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2008年04月25日(金)
「内科専門医」から「総合内科専門医」へ、広告可能な専門医名を改正
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厚生労働省は4月25日付けで、各都道府県衛生主管部長(局長)宛てに、広告可能な医師等の専門性に関する資格名等の一部を改正する通知を出した。これは、平成19年6月18日付けで通知された「広告が可能な医師等の専門性に関する資格名等について」を一部改正し、日本内科学会の「内科専門医」を「総合内科専門医」に改めるというもの(p1参照)。
通知では、改正後全文(p2参照)として、医師、歯科医師、看護師の専門性・・・
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2008年03月26日(水)
医療機能情報、専門資格の公表は医療従事者全体に拡大
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厚生労働省が3月26日に、都道府県知事宛てに出した「医療機能情報提供制度における医療従事者の専門資格に関する公表事項の見直し」に関する通知。
通知では、医療法施行規則の改正省令と改正告示が制定されたのを受け、医療機能に関する公表事項の一部を見直したとし、関係団体等に周知徹底するよう求めている。
専門資格に関する公表事項については、医師や歯科医師だけでなく、医療従事者全体に拡大するとしている。また・・・
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2008年03月14日(金)
「外科医」「小児科医」は、専門医と誤認を与えるとして広告認めず 厚労省
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- 「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関して広告し得る事項等及び広告適正化のための指導等に関する指針」（医療広告ガイドライン）に関するQ＆A（事例集）（3／14）《厚労省》
- 発信元：厚生労働省 保険局 総務課 カテゴリ： 医療制度改革
今回追加されたQ＆A事例では、広告可能な事項として、「小児科医」や「外科医」といった表現は広告可能か、という質問に対して、専門医と誤認を与える表現であり、広告は認められない。ただし、「医師の氏名（外科）」、「小児科の担当医」のように所属の診療科を記載することは差し支えない、・・・
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2008年03月06日(木)
新たな治験活性化5か年計画を公表 厚労省
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厚生労働省が3月6日に開催した「治験中核病院・拠点医療機関等協議会」で配布された資料。この日は、初年度の活動報告や次年度の課題、治験中核病院・拠点医療機関等の活動について紹介が行われた。
資料には、（1）厚生労働省の「新たな治験活性化5カ年計画」初年度の活動報告(p11～p17参照)(2)文部科学省の「革新的な医薬品の創出に向けた文部科学省の取組」(p50～p53参照)（3）日本医師会治験促進センターの「治験・・・
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2008年02月29日(金)
高度専門医療の研修を行う独立行政法人の業務の範囲明確に 法律案
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厚生労働省はこのほど、高度専門医療に関する研究等を行う独立行政法人に関する法律案を公表した。
法律案では、独立行政法人通則法の定める、独立行政法人の名称や目的、業務の範囲等が示されている(p2～p14参照)。
また、財務と会計、雑則、罰則などについても詳細が掲載されている(p14～p19参照)。
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2008年02月27日(水)
「大学病院連携型高度医療人養成推進事業」の公募開始へ 文科省
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文部科学省が2月27日に開催した「大学病院連携型高度医療人養成推進事業」選定準備委員会で配布された資料。この委員会は、複数の大学病院が連携することで、より質の高い専門医や臨床研修者を養成するために行う「大学病院連携型高度医療人養成推進事業」の選定準備に関する調査審議を行う目的で設置された。
資料では、平成20年度事業の公募要領や、申請書作成・記入要領、審査要綱などが示されている(p4～p37参照)。今・・・
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2008年02月15日(金)
社会医療法人の公的運営に関する要件を規定 厚労省意見募集
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厚生労働省は2月15日に、改正医療法にもとづいて、社会医療法人の公的な運営に関する要件を定めるとして、医療法施行規則の一部を改正する省令案等を公表し、意見募集を開始した。
一部改正案の内容では、（1）社会医療法人に係る公的な運営に関する要件（2）医療計画の基準病床数制度において特例の対象となる特定の病床に関する事項（3）診療用粒子線照射装置に係る基準に関する事項（4）医療機能情報提供制度における専門医・・・
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2008年02月13日(水)
総合科と総合医について参考人からヒアリング 診療科名標榜部会
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厚生労働省が2月13日に開催した「医道審議会医道分科会」の「診療科名標榜部会」で配布された資料。この日は、総合科と総合医について参考人からのヒアリングが行われた。
ヒアリングが行われたのは、（1）東京大学大学院教授・日本老年医学会理事長：大内氏（2）北海道家庭医療学センター所長：草場氏（3）京都府医師会会長：森氏―の3名で、このうち2名から提出された資料が提示されている(p6～p26参照)。
資料によると・・・
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2008年02月06日(水)
医療機能情報提供制度、医師以外の専門性も広告可 厚労省改正案
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厚生労働省が2月6日に開催した「医療情報の提供のあり方等に関する検討会」で配布された資料。資料では、（1）都道府県における医療機能情報提供制度の準備状況(p4参照)（2）医療情報提供制度における専門医に関する規定の改正案(p5～p8参照)（3）先進医療として認められている医療技術に関する広告(p14～p15参照)（4）医療機関の名称(p17参照)―などについてまとめられている。
「専門医」に関する規定の・・・
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2008年01月18日(金)
自民党厚生労働部会で、医療安全調査委員会設置法案を検討
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自由民主党が1月18日に開催した厚生労働部会で配布された資料。この日は、第169回国会に提出が予定されている法案について、金子官房長から説明があった。
次期通常国会へ提出が予定されている法案の中には、新型インフルエンザのまん延防止対策や、国立高度専門医療センターの非公務員型独立行政法人への移行などが盛り込まれている(p2～p4参照)。
また、医療事故等の原因究明のための医療安全調査委員会設置法案につい・・・
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2007年12月06日(木)
がん拠点病院、指定要件を見直し専門医配置へ 厚労省
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厚生労働省が12月6日に開催した「がん診療連携拠点病院の指定に関する検討会」で配布された資料。この日は、今後のがん診療連携拠点病院制度について議論された。
がん診療連携拠点病院の機能強化については、専門的ながん医療の提供体制の充実項目として、（1）放射線療法（2）化学療法（3）緩和ケア―などの指定要件を見直す案が示されている。放射線療法と化学療法については、今後、それに携わる専門的な知識・技能を持つ医・・・
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2007年11月09日(金)
「患者の病院選択動向調査」の報告書を公表 日病
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日本病院会が11月9日に公表した、「患者の病院選択動向調査」の報告書。この調査は、入院・外来患者を対象とし、病院の選択理由や評価を把握することにより、患者本位の医療提供に役立てることを目的として実施された。調査対象は、会員病院の中から抽出した57施設で、調査期間は平成19年5月15日～25日の1日を調査日とし、入院患者1万1201人、外来患者1万6412人から有効回答を得ている(p2～p3参照)。
報告書によると、患者・・・
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2007年11月01日(木)
骨腫瘍切除後の骨欠損に、「関節温存型再建」が先進医療として了承される
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厚生労働省が11月1日に開催した先進医療専門家会議で配布された資料。この日は、先進医療の科学的評価（8月受付分）と届出状況（9月、10月受付分）の報告等が行われた。
前回会議において「保留」となっていた8月受付分の新規技術では、「骨移動による骨軟部腫瘍切除後骨欠損の関節温存型再建」が、先進医療として認められた(p5参照)。
これまでの骨軟部腫瘍切除後の骨欠損の再建には、金属や加熱または凍結処理をした・・・
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2007年08月22日(水)
生活習慣病対策の推進には中核機関の連携が必要 中間取りまとめ案
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厚生労働省が8月22日に開催した「糖尿病等の生活習慣病対策の推進に関する検討会」で配布された資料。この日は、糖尿病等の生活習慣病対策の推進について、中間取りまとめ案が提示された(p3～p6参照)。
中間取りまとめ案では、（1）糖尿病等の生活習慣病の現状（2）生活習慣病対策の現状と課題（3）糖尿病等の生活習慣病対策を推進するための方向性―がまとめられている。
各地域における生活習慣病対策の支援については・・・
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2007年08月02日(木)
ペインクリニック専門医などが広告可能に 厚労省通知
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厚生労働省はこのほど、都道府県の衛生主管部（局）長宛てに、広告することができる医師等の専門医に関する資格名を追加する旨を通知した(p1参照)。
通知によると、平成19年8月2日付けで「大腸肛門病専門医」「婦人科腫瘍専門医」「ペインクリニック専門医」の3つの資格名が、新たに広告可能となった(p1参照)。
また、日本看護協会の、「感染症看護専門看護師」や「緩和ケア認定看護師」など、8つの専門性に関す・・・
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2007年07月31日(火)
がんプロフェッショナル養成事業の選定結果を公表 文科省
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文部科学省は7月26日に平成19年度の「がんプロフェッショナル養成プラン」の選定を行い、その結果を公表した。
同プランは、大学から申請されたプログラムの中から、質の高いがん専門医等を養成できる、内容の優れたプログラムを選定し、財政支援を行う事業(p1参照)。平成19年度予算では、このプランの助成に14億円が計上されている(p3参照)。今回選ばれたのは18件で、ほとんどの取り組みは、地域の大学と連携して・・・
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2007年07月13日(金)
ナショナルセンターの病院機能は「臨床研究重視型」へ 有識者会議報告書
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厚生労働省が7月13日に公表した、「国立高度専門医療センターの今後のあり方についての有識者会議」の最終報告書。
国立高度専門医療センター（ナショナルセンター）は平成22年度から独立行政法人へ移行することが決定している。有識者会議では、今後の医療政策におけるナショナルセンターの役割等について、検討結果を最終報告書として取りまとめた(p5～p16参照)。
報告書によると、ナショナルセンターの病院機能につい・・・
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2007年07月11日(水)
7対1算定病床は届出病床総数の2割超を占める 中医協総会
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厚生労働省が7月11日に開催した中医協総会で配布された資料。この日は、7対1入院基本料の届出状況等について報告が行われた。
調査結果によると、平成19年5月1日現在で7対1入院基本料を届け出ている医療機関は、787件にのぼっていることが明らかになった。「7対1」算定病床数は16万2730床となり、届出病床総数の23.1％を占めている(p3参照)。届出施設数を都道府県別にみると、東京都、大阪府の順となり大都市圏で多くな・・・
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2007年06月25日(月)
ナショナルセンターの病院機能、「研究重視型病院」の構築へ
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厚生労働省が6月25日に開催した「国立高度専門医療センターの今後のあり方についての有識者会議」で配布された資料。この日は、同会議の報告書（案）が提示された(p5～p11参照)。
報告書案では、政策課題を効率よく達成するために、各ナショナルセンター（国立高度専門医療センター）ごとに法人化する必要がある、と提言している(p14参照)。また、非公務員型の独法化の利点を活かし、民間企業などの外部資金を積極的・・・
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2007年06月21日(木)
医療施設体系のあり方について論点整理案を公表
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厚生労働省が6月21日に開催した「医療施設体系のあり方に関する検討会」で配布された資料。この日は、「これまでの議論を踏まえた整理（案）」が公表された。
論点整理案は、（1）地域医療支援病院（2）特定機能病院（3）医療連携体制・かかりつけ医、医師確保との関係（4）専門医（5）医療法に基づく人員配置標準―についてそれぞれまとめられている(p4～p11参照)。地域医療支援病院の承認要件のあり方については、「在宅・・・
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2007年06月19日(火)
「神経内科」は従来どおり標榜できるよう要望 日本神経学会
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日本神経学会が6月19日に、柳澤厚労相宛てに提出した標榜診療科名の見直しに関する要望書。
日本神経学会は、「神経内科」の名称は、30年余の歴史があり、広く患者と国民に理解され定着してきた、として従来どおり標榜診療科として表記できるよう、強く要望している(p1参照)。
また、診療内容が患者・国民にとって理解しやすいように標榜診療科名を見直すことは必要である、とした上で、この趣旨を実現するために、医・・・
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2007年06月18日(月)
がん看護専門看護師、老人看護専門看護師などが広告可能に 厚労省通知
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厚生労働省がこのほど都道府県医政主管部長らに出した「広告が可能な医師等の専門性に関する資格名等」に関する通知。通知には、広告することが可能となった医師、歯科医師、薬剤師、看護師その他の医療従事者の専門性に関する資格名などが掲載されている(p2～p5参照)。
広告が可能となった資格名には、アレルギー専門医、気管食道科専門医、核医学専門医(p4参照)のほか、日本看護協会が認定している「がん看護専門・・・
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