よむ、つかう、まなぶ。

MC plus(エムシープラス)は、診療報酬・介護報酬改定関連のニュース、

資料、研修などをパッケージした総合メディアです。


費-1参考2○費用対効果評価専門組織からの意見について (14 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000182080_00013.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 費用対効果評価専門部会(第62回 7/12)《厚生労働省》
低解像度画像をダウンロード

資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。

8

効果指標の選択
8.1 効果指標は質調整生存年 (Quality-adjusted life year: QALY) を用いることを原則と
する。

8.1.1

QALY を算出することが困難であり、かつ CMA を実施する場合、適
切であれば、QALY 以外の評価尺度を使用することもできる。

8.2

QALY を 算 出 す る 際 の QOL 値 は、 選 好 に 基 づ く 尺 度 (preference-based
measure: PBM) により測定したものを用いることを原則とする。

8.2.1

費用効果分析を行うために、新たに日本国内で QOL 値を収集する際
には、EQ-5D-5L を第一選択として推奨する。

8.2.2

「8.2」に該当するデータが存在しない場合、その他の適切な健康関
連 QOL(Health-related quality of life: HRQOL) データから QOL 値へ
マッピングしたものを使用してもよい。マッピングにより得られた
値を使用する場合、適切な手法を用いて QOL 値に変換していること
を説明しなければならない。

8.3

PBM により QOL 値を測定する場合には、対象者本人が回答することが原則で
ある。
8.3.1 PBM を用いる場合、対象者本人から QOL 値が得られない場合に限り、
家族や介護者等による代理の回答を用いてもよい。

8.3.2

PBM を用いる場合、医療関係者による代理回答は、対象者本人の回
答と乖離する可能性があるので、避けることが望ましい。

国立保健医療科学院 保健医療経済評価研究センター(C2H)

14