2=1.2QALY( 完全に健康な状態で 1.2 年生存したのと同じ価値 ) と計

インでは、効果との二重計上になる恐れがあること等から病態の改

算される。時間とともに QOL 値が変化する場合、図のように QOL

善や生存期間の延長などアウトカムの改善を通じた間接的な生産性

値の経時変化をあらわす曲線下面積が獲得できる QALY となる。

損失は含めないこととし、入院期間の短縮など医療技術に直接起因
するもののみを含めてもよいこととしている。

増分費用効果比
増分費用を増分効果で割ったものを増分費用効果比 (ICER) とい
う。以下の式により、治療 B と比較した場合の治療 A の ICER が算
出される。

ICER =

人的資本法
生産性損失を、本来得られたであろう賃金に基づき推計する方法
を人的資本法 (human capital method) と呼ぶ。しかし、完全雇用が

IC
IE

=

CA - C B
EA - E B

IC: 増分費用

CB: 治療 B の期待費用

IE: 増分効果

EA: 治療 A の期待効果

CA: 治療 A の期待費用

EB: 治療 B の期待効果

効果指標 1 単位獲得するあたり、いくらかかるかを表す指標であ
り、値が小さいほど費用対効果はよい。

実現されていない状況下では、その人が働けなくてもかわりの誰か
が働くはずであり、長期的には必ずしも生産性が失われるわけでは
ない。そのため、社会における生産性がもとの水準に回復するまで
にかかる摩擦費用 (friction cost) のみを含めるべきという意見もあ
る。賃金は、疾病により実際に労働できなかった期間を調査するこ

追加的有用性

とにより推計すべきであるが、そのような作業が困難な場合は、家

費用効果分析を実施するにあたっては、増分費用効果比を算出す

事労働を含めたデータが存在しないため就業率を 100％として取り

る前に、比較対照技術と比して追加的有用性等を有することを示す

扱ってもよい。また、賃金の単価については、公平性の観点から、

必要がある。追加的有用性を示す際の効果指標については、必ずし

実際の単価にかかわらず全産業・全年齢・全性別の平均賃金を用い

も費用効果分析における効果指標と同一である必要はないが、臨床

る。

的に意味のあるものを選択する必要がある。追加的有用性を有する
と判断される場合は、費用効果分析により ICER を算出する。一方
で、追加的有用性を有すると判断できない場合は、いわゆる CMA
により費用の比較を実施する。

生産性損失
病気が原因で仕事や家事ができなくなることによる社会的な損失
( あるいは早期に回復できることによる社会的な便益 ) は生産性損失

非関連医療費

(productivity loss) として、分析の立場によっては費用に含めること
ができるが、基本分析では含めないこととしている。また、生産性

医療費は、評価対象技術によって直接影響を受ける関連医療費

損失の範囲としては、本人のみならず家族等による看護や介護 ( イ

(related medical cost) と生命予後の延長等により間接的に影響さ

ンフォーマルケア ) について検討してもよい。ただし、本ガイドラ

れるもの、あるいは当該疾患と関連しないもの等の非関連医療費

国立保健医療科学院 保健医療経済評価研究センター（C2H）

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