であるなど、医療系の知識だけではカバーできない領域もある。このため、国は、医
学分野以外の研究者が、医師とともに分野横断的な研究を推進できる環境整備を進
めることが重要であり、他学部出身の人材が大学病院に自由に出入りできるような
仕組みやそのためのハブになる拠点を整備するなど、試行的な取組を推進する必要
がある。
○ また、研究者が研究に従事する時間の確保や研究を行うことの魅力を高める方策の
一つとして、国は、バイアウト制度の活用や、競争的研究費の直接経費における研
究代表者（PI）の人件費の支出等の各大学の取組について、一層の普及・促進に取り
組むべきである。
○ 大学病院で勤務する医師が、他の医療機関に派遣されている間や、例えば育児など
により非常勤として勤務する場合などにおいても、必要な研究を継続できるよう、
所属機関は、研究費への応募資格の各大学における取扱いにおいて配慮するなど、
研究しやすい環境を整えることが重要である。
○ なお、いかに研究環境を整備しても、大学や研究機関に、研究者の自立を奨励する
文化がなければ研究力は向上しない。また、若手研究者には自分の領域を開拓し、
新しい医学を切り開く気概が求められる。すなわち、長く同一機関にとどまるので
はなく、国内外の機関で切磋琢磨をしてオリジナルの研究領域を開拓し、自らが代
表研究者として研究費を獲得できるようなキャリアプランを設計することが必須で
ある。これに呼応して、大学と大学病院は、その社会的責任の履行の一環として、外
部で多様なキャリアを積んだ人材を受け入れるオープンな人事に努めることも含め、
アカデミアとしての活性化を進めることが重要である。
３．引き続き検討すべき事項
○ 医師が不足する地域の現状に鑑み、また、女性医師数の増加や医師の働き方改革を
十分踏まえた上で、医師総数の在り方や地域偏在・診療科偏在の課題への対応など
について、改めて抜本的な検討が必要との意見があった。関係省庁とも連携し、社会
のニーズにどのように応えていくか引き続き検討が必要である。
○ また、研究医養成の在り方や研究環境の充実を図るための具体的な方策についても
引き続き議論を深めることが必要である。
おわりに
○ 今回の議論を通じて、大学という医師養成機関における様々な歴史の大局を見渡す
ことができた。大学病院は、明治以来、医学部の教育・研究に必要な附属施設として
設置され、非常に少ない人員の下で、飽くまでも教育・研究の一環として診療が行わ

16