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「創傷処置」や「呼吸ケア」の項目について、具体的にどのような状況で該当してい
るのか分析してはどうかとの指摘があった。
３． DPC/PDPS について （別添資料② Ｐ２～Ｐ83）
３－１．DPC 対象病院に係る検討について （別添資料② Ｐ２～Ｐ49）
○ DPC/PDPS の対象病院は、平成 15 年度に特定機能病院を対象として制度が導入され
て以降、段階的に拡大され、令和４年４月時点で 1,764 病院となった。、DPC 対象
病院数は経年的に増加傾向であり、特に急性期病床が 200 床未満の病院が増加傾
向にある。
○ 平成 30 年度診療報酬改定に向けた議論において、診療密度や在院日数が平均から
外れている病院は DPC 制度になじまない可能性があると指摘があったことを踏ま

○

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え、その後、医療資源投入量や在院日数を指標とした分析や外れ値に該当する病
院に対するヒアリングを実施してきている。
以上のような経緯も踏まえ、令和６年度診療報酬改定に向けては、DPC 対象病院の
あり方について、適切な評価方法も含めて検討を行っている。

（１）医療機関別係数による評価について
＜保険診療係数について＞
保険診療係数は、提出するデータの質や医療の透明化、保険診療の質的向上を目指す
取組を評価する項目として設定されており、適切な DPC データの作成について、以下
の３項目の観点から評価を行っている。
- 「部位不明・詳細不明コード」の使用割合（10％未満）
- 様式間の記載矛盾（１％未満）
- 未コード化傷病名の割合（２％未満）
令和５年度係数においては、各項目について、減点対象となった病院はそれぞれ、23
病院（1.3％）、４病院（0.2％）、６病院（0.3％）であった。
各項目の基準を満たさない DPC 対象病院がわずかである現状においては、データ提出
が非急性期医療機関においても一般化する中で、質の高いデータ提出が安定的な DPC
制度の運用の前提となっていることを踏まえると、適切なデータの作成に係る基準を
DPC 対象病院の要件とすることも考えられるのではないか、との指摘があった。
一方、適切なコーディングという観点から評価を行っている「部位不明・詳細不明コ
ード」の使用割合が基準値を上回っている病院については、令和４年度特別調査の結
果も踏まえ、コーディングに係る更なる実態把握が必要と考えられ、令和５年度特別
調査を実施した。
アンケート調査及びヒアリングの結果を踏まえ、以下の指摘があった。
- コーディング担当者の理解不足や病院全体のコーディング体制の不備に起因する不
適切なコーディングが見られる。
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