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資料1 がん診療提供体制について (9 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_47753.html |
出典情報 | がん診療提供体制のあり方に関する検討会(第16回 12/23)《厚生労働省》 |
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がん対策とがんの年齢調整死亡率(全年齢)の推移
•
がんの年齢調整死亡率(全年齢)は低下傾向にあり、これまでのがん対策の推進により着実に成果を上げてきている。
•
ピロリ菌の感染者の減少等の影響により、従来多かった胃がんが近年減少傾向である。
(人口10万対、昭和60年モデル人口)
180
がん検診事業の開始
対がん10ヵ年総合戦略の開始
2006年
がん対策基本法成立
2013年
がん登録法成立
増加
160
1983年
1984年
140
120
100
80
減少
60
40
20
0
1980 1982 1984 1986 1988 1990 1992 1994 1996 1998 2000 2002 2004 2006 2008 2010 2012 2014 2016 2018 2020 2022
対がん10カ年総合戦略
がん克服新10か年戦略
第1期がん対策推進基本計画
第2期がん対策推進基本計画
第3次対がん10カ年総合戦略
膵臓
乳房(女)
前立腺(男)
腎・尿路(膀胱除く)
口腔・咽頭
子宮体部(女)
脳・中枢神経系
大腸
卵巣(女)
悪性リンパ腫
皮膚
多発性骨髄腫
甲状腺
子宮頸部(女)
膀胱
肺
喉頭
白血病
食道
胆嚢・胆管
その他
肝臓
胃
※1 増減は2023年と1980年の差
※2 乳房(男)はその他に含む
第3期がん対策推進基本計画
出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(厚生労働省人口動態統計)を用いて厚生労働省健康・生活衛生局がん・疾病対策課が算出
8
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がんの年齢調整死亡率(全年齢)は低下傾向にあり、これまでのがん対策の推進により着実に成果を上げてきている。
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ピロリ菌の感染者の減少等の影響により、従来多かった胃がんが近年減少傾向である。
(人口10万対、昭和60年モデル人口)
180
がん検診事業の開始
対がん10ヵ年総合戦略の開始
2006年
がん対策基本法成立
2013年
がん登録法成立
増加
160
1983年
1984年
140
120
100
80
減少
60
40
20
0
1980 1982 1984 1986 1988 1990 1992 1994 1996 1998 2000 2002 2004 2006 2008 2010 2012 2014 2016 2018 2020 2022
対がん10カ年総合戦略
がん克服新10か年戦略
第1期がん対策推進基本計画
第2期がん対策推進基本計画
第3次対がん10カ年総合戦略
膵臓
乳房(女)
前立腺(男)
腎・尿路(膀胱除く)
口腔・咽頭
子宮体部(女)
脳・中枢神経系
大腸
卵巣(女)
悪性リンパ腫
皮膚
多発性骨髄腫
甲状腺
子宮頸部(女)
膀胱
肺
喉頭
白血病
食道
胆嚢・胆管
その他
肝臓
胃
※1 増減は2023年と1980年の差
※2 乳房(男)はその他に含む
第3期がん対策推進基本計画
出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(厚生労働省人口動態統計)を用いて厚生労働省健康・生活衛生局がん・疾病対策課が算出
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