過去資料詳細検索 | 厚生政策情報センター【診療報酬改定・中医協・厚生労働省審議会等の情報発信サイト】

2015年02月13日(金) ［医療費］ 2014年9月の後発品割合、数量ベースで56.1％　厚労省

最近の調剤医療費（電算処理分）の動向（平成26年8月、9月）（2／13）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局調査課　　カテゴリ： 医薬品・医療機器 診療報酬 調査・統計

　厚生労働省は2月13日、最近の調剤医療費（電算処理分）の動向（2014年8月号、および9月号）を公表した。2014年9月の調剤医療費は5,822億円（前年度同期比6.6％増）で、うち技術料が1,449億円（同6.9％増）、薬剤料が4,363億円（同6.5％増）、うち後発医薬品が587億円（同27.4％増）。後発品割合は数量ベース（新指標）で56.1％（同8.9ポイント増）だった(p1参照)(p38参照)。・・・

2015年02月12日(木) ［経営］在宅強化型老健の事業利益率、従来型上回る8.0％　福祉医療機構

平成25年度介護老人保健施設の経営状況について（2／12）《福祉医療機構》: 発信元：独立行政法人福祉医療機構　　カテゴリ： 介護保険 調査・統計

　独立行政法人福祉医療機構は2月12日、「介護老人保健施設の経営状況」を公表した。2013年度の介護老人保健施設の決算（機構の融資先1,400件）について分析したもの。収支状況は、「総収益に対する事業収益の構成比」は97.7％（同0.1ポイント増）と大きな増減の変化はなかった。一方、事業収益に対する、「費用」割合は92.3％（同0.8ポイント増）、このうち「人件費」は56.5％（同0.6ポイント増）で増加。「経常収益対経常利益率・・・

2015年02月12日(木) ［経営］特養ホーム定員1人当たり収益、個室ユニット型が最高　福祉医療機構

平成25年度特養老人ホームの経営状況について（2／12）《福祉医療機構》: 発信元：独立行政法人福祉医療機構　　カテゴリ： 介護保険 調査・統計

　独立行政法人福祉医療機構は2月12日、「特別養護老人ホームの経営状況」を公表した。2013年度の特別養護老人ホームの決算（機構の融資先1,869件）について分析したもの。平均入所定員数は69.9人、平均利用率は96.0％。定員1人当たりサービス活動収益は、全体で416.9万円で、施設形態別では、個室ユニット型施設が456.7万円でもっとも多く、従来型施設（従来型個室と多床室）は393.1万円、一部個室ユニット型は411.2万円だった<・・・

2015年02月10日(火) ［医療保険］ 2012年度医療給付、協会4.3兆円、組合3.3兆円　厚労省

平成24年度健康保険・船員保険事業年報（2／10）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局調査課　　カテゴリ： 医療保険 調査・統計

　厚生労働省は2月10日、健康保険・船員保険事業年報（2012年度）を公表した。健康保険の適用事業所数は協会（一般）が163万6,155（2011年度比0.9％増）、組合健保が11万638（同1.0％減）、保険者数は1,431組合（同0.8％減）。加入者数は、協会（一般）が3,501万1,876人（同0.4％増）、組合健保が2,944万9,160人（同0.2％減）、法第3条第2項被保険者が1万8,632人（同5.0％増）。医療給付費は、協会（一般）は4兆3,709億円（同806億・・・

2015年02月09日(月) ［医療保険］組合健保、5月の平均標準報酬月額36万3,149円　厚労省

組合管掌健康保険事業月報【平成26年5月】（2／9）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局調査課　　カテゴリ： 医療保険 調査・統計

　厚生労働省は2月9日、組合管掌健康保険事業月報（2014年5月速報値）を公表した。保険者数は1,409組合（前年同月比0.84％減）で、加入者数は2,925万人（同0.26％減）、このうち、被保険者数1,579万人（同0.48％増）、被扶養者数1,346万人（同1.11％減）。平均標準報酬月額は36万3,149円（同0.19％増）、標準報酬総計5兆9,066億円（同1.14％増）だった。また、法定の医療給付費は総計2,683億円（同増減なし）で、このうち、入院734・・・

2015年02月09日(月) ［医療保険］協会けんぽ、7月の平均標準報酬月額27万5,436円　厚労省

協会管掌健康保険事業月報（一般保険者分）【平成26年7月】（2／9）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局調査課　　カテゴリ： 医療保険 調査・統計

　厚生労働省は2月9日、協会管掌健康保険事業月報（2014年7月速報値）を公表した。加入者数は3,598万人（同1.73％増）で、このうち、被保険者数2,073万人（同2.47％増）、被扶養者数1,525万人（同0.74％増）。平均標準報酬月額は27万5,436円（同0.42％増）、標準報酬総計7兆8,248億円（同3.62％増）だった。また、法定の医療給付費は総計3,917億円（同2.17％増）で、このうち、入院1,245億円（同2.31％増）、入院外1,476億円（同1.・・・

2015年02月09日(月) ［医薬品］8月統計、国内医薬品生産金額4,681億円　厚労省

薬事工業生産動態統計平成26年8月分月報（2／9）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省医政局経済課　　カテゴリ： 医薬品・医療機器 調査・統計

　厚生労働省は2月9日、2014年8月分の薬事工業生産動態統計を発表した。これは、医薬品、医薬部外品、衛生材料、医療機器の生産（輸入）の実態を明らかにすることを目的に行われているもの。　医薬品は、国内生産金額が4,681億5,776万円、輸入金額が2,560億1,780万円で、合計7,241億7,556万円(p6参照)。　また、医療機器は、国内生産額が1,489億793万円、輸入額が983億6,768万円で、合計2,472億7,561万円だった・・・

2015年02月06日(金) ［国保］市町村国保の被保険者43.4％が無職　厚労省

平成25年度国民健康保険実態調査報告（2／6）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局調査課　　カテゴリ： 医療保険 調査・統計

　厚生労働省は2月6日、2013年度の「国民健康保険実態調査報告」を公表した。本調査は、（1）保険者票編（2014年4月、公表済み）(p17～p23参照)(p46～p54参照)、（2）世帯票編（市町村国保）(p24～p43参照)(p55～p207参照)、（3）組合票編（国保組合）(p44～p45参照)(p208～p215参照)─に分けられる。　（2）の世帯票編では、世帯主の職業は、「無職」が43.4％、次いで「被用者」が35.0％、「農林水産業以・・・

2015年02月05日(木) ［病院］ 10月は1日平均入院患者数・外来患者数とも前月比増　厚労省

病院報告（平成26年10月分概数）（2／5）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省大臣官房統計情報部　　カテゴリ： 調査・統計

　厚生労働省は2月5日、2014年10月分の病院報告（概数）を発表した。「1日平均入院患者数」のうち、一般病床を含む病院全体では125万1,511人（前月比2,427人増、前年同月比1万3,498人減）、一般病床は66万3,368人（同5,625人増、同6,472人減）、「1日平均外来患者数」は143万346人（同3万5,453人増、同5,084人減）。「月末病床利用率」は、病院全体で79.2％。「平均在院日数」は、病院全体で28.9日(p1参照)。・・・

2015年02月05日(木) ［人口動態］ 2014年9月を含む年間自然増減数は25万9,089人減　厚労省

「人口動態統計月報（概数）」平成26年9月分（2／5）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省大臣官房統計情報部　　カテゴリ： 医療提供体制 調査・統計

　厚生労働省は2月5日、2014年9月の人口動態統計月報（概数）を公表した。出生数は9万523人で前年同月比52人（0.1％）増加。死亡数は9万7,761人で、同1,378人（1.4％）増加した。もっとも多い死亡要因は悪性新生物3万749人で、前年同月比242人（0.8％）増加、次に多い心疾患1万3,224人では、同202人（1.6％）増加していた(p1参照)。当月を含む過去1年間の自然増減数（出生数－死亡数）は25万9,089人減で、前年同期より2万563・・・

2015年02月04日(水) ［国保］ 2014年5月の国保医療給付費は8,023億円　厚労省

国民健康保険事業月報（平成26年5月）（2／4）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局調査課　　カテゴリ： 医療保険 調査・統計

　厚生労働省は2月4日、国民健康保険事業月報（2014年5月）を発表し、加入世帯数は2,169万8,992世帯（前年同月比0.9％減）、被保険者数は3,711万4,606人（同2.1％減）。また、全国の医療費国保分は総計9,789億5,200万円で、このうち入院が3,668億7,600万円、入院外が5,219億7,200万円だった。医療給付費は8,023億6,100万円で、給付率は82.0％となっている(p2参照)。・・・

2015年02月03日(火) ［病院］病院の病床数は10月末比961床減　厚労省

医療施設動態調査（平成26年11月末概数）（2／3）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省大臣官房統計情報部　　カテゴリ： 医療提供体制 調査・統計

　厚生労働省は2月3日、医療施設動態調査（2014年11月末概数）を公表した。病院全体の施設数8,491施設（10月末比4施設減）、病院全体の病床数は156万9,056床（同961床減）だった。一般診療所は10万955施設（同5施設増）、一般診療所の病床数は11万2,658床（同502床減）。歯科診療所の施設数は6万8,871施設（同増減なし）、歯科診療所の病床数は93床（同4床減）だった(p1参照)。・・・

2015年02月03日(火) ［入札］社会福祉施設等の調査業務の入札実施要項　厚労省

社会福祉施設等調査及び介護サービス施設・事業所調査業務民間競争入札実施要項（2／3）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省大臣官房会計課　　カテゴリ： 予算・人事等 調査・統計

　厚生労働省は2月3日、「社会福祉施設等調査及び介護サービス施設・事業所調査業務の民間競争入札実施要項」を公表した。「調査の概要」、「調査業務の詳細な内容と確保すべき質」、「契約期間」、「入札」、「落札」、「契約により民間事業者が負うべき責任」などについて記載されている(p5～p29参照)。・・・

2015年02月02日(月) ［審査支払］ 2014年11月診療分は8,986億円　支払基金

平成26年11月診療分の件数と金額が確定（2／2）《社会保険診療報酬支払基金》: 発信元：社会保険診療報酬支払基金　　カテゴリ： 診療報酬 調査・統計

　社会保険診療報酬支払基金は2月2日、2014年11月診療分の件数と金額（確定値）を発表した。確定件数は総計7,943万件（前年同月比1.0％減）。確定金額は総計8,986億円（同0.8％減）だった(p1参照)。資料には、医療保険分や各法（生活保護法等）分の詳細も掲載されている(p1～p4参照)。・・・

2015年01月29日(木) ［人口動態］出生数は104万人、前年比減少　厚労省

平成26年度人口動態統計特殊報告（1／29 ）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省大臣官房統計情報部　　カテゴリ： 調査・統計 高齢者

　厚生労働省は1月29日、2014年度「人口動態統計特殊報告」を公表した。これは、外国人を含む日本の人口動態の概況をまとめたもの。出生数は104万2,813人で前年比7,902人減少し、このうち「少なくとも父母の一方が外国人」は3万2,529人（国内全出生数の3.1％）。死亡数は127万5,163人と同1万2,088人増え、このうち外国人は6,727人（国内全死亡数の0.5％）だった(p1参照)(p6～p11参照)。　主要死因別の死亡率（人口10万対・・・

2015年01月26日(月) ［病院経営］回復期リハ病院、専門特化で利益率上昇　福祉医療機構

平成25年度病院の経営状況について（1／26 ）《福祉医療機構》: 発信元：独立行政法人福祉医療機構　　カテゴリ： 医療提供体制 診療報酬 調査・統計

　独立行政法人福祉医療機構は１月26日、2013年度病院の経営状況に関するリサーチレポートを公表した。これは、機構の融資先の病院決算1,698件について、2013年度の経営状況の分析を行ったもの(p1参照)。　医療機能別の「病床1床あたり年間医業収益」は、一般病院が1,911.0万円（前年度比3.6％増）、療養型病院は944.3万円（同0.6％増）、精神科病院は602.2万円（同0.3％増）だった(p3参照)。　また、収支状況では、「・・・

2015年01月26日(月) ［後期高齢者］ 2014年10月の後期高齢者医療制度加入者1,557万人　厚労省

後期高齢者医療毎月事業状況報告（事業月報）平成26年10月（1／26）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局　　カテゴリ： 高齢者 調査・統計

　厚生労働省は1月26日、2014年10月現在の後期高齢者医療毎月事業月報を公表した。後期高齢者医療制度の加入者数は、全国で1,557万5,476人（前年同月比1.9％増）。65歳以上75歳未満の障害認定者数は36万6,415人（同1.8％減）。100歳以上の被保険者数は5万7,234人、被扶養者の被保険者数は169万8,624人だった(p1～p2参照)。・・・

2015年01月23日(金) ［募集］厚生労働施策モニターの2次募集　厚労省

平成27年度厚生労働行政モニターを二次募集します（1／23）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省大臣官房　　カテゴリ： 調査・統計

　厚生労働省は2月6日まで、厚生労働行政モニターの2次募集を実施し、応募を呼びかけている。医療体制、介護保険等の厚生労働施策について随時、意見や要望を報告するもので、応募資格は20歳以上の日本国民。モニター期間は2015年4月1日から1年間。募集人員は450人で、ハガキ、FAX、Eメールにより応募する(p1～p2参照)。・・・

2015年01月17日(土) ［がん対策］がん登録「知っている」17.1％、「必要」76.6％　内閣府調査

がん対策に関する世論調査（1／17）《内閣府》: 発信元：内閣府大臣官房政府広報室　　カテゴリ： 保健・健康 医療提供体制 調査・統計

　内閣府は1月17日、「がん対策に関する世論調査」の結果を公表した。がんに対する印象・認識(p6～p17参照)、予防・早期発見(p18～p23参照)、治療法の情報源等(p24～p41参照)、緩和ケア(p42～p51参照)、がん登録(p61～p65参照)などの項目について、1,799人を対象に国民意識を調べたもの。　日本のがん検診受診率は約40％と欧米と比較すると依然として低い。「多くの人が、がん検診を受けない理由はなぜだと思・・・

2015年01月13日(火) ［国保］ 2014年4月の国保医療給付費は8,018億円　厚労省

国民健康保険事業月報（平成26年4月）（1／13）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省保険局調査課　　カテゴリ： 医療保険 調査・統計

　厚生労働省は1月13日、国民健康保険事業月報（2014年4月）を発表し、加入世帯数は2,173万1,186世帯（前年同月比0.9％減）、被保険者数は3,724万8,512人（同2.1％減）。また、全国の医療費国保分は総計9,886億500万円で、このうち入院が3,613億6,000万円、入院外が5,351億3,700万円だった。医療給付費は8,018億9,000万円で、給付率は81.1％となっている(p2参照)。・・・

2015年01月09日(金) ［人口動態］ 2014年8月の人口、年間自然増減数25万7763人減　厚労省統計

「人口動態統計月報（概数）」平成26年8月分（1／9）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省大臣官房統計情報部　　カテゴリ： 調査・統計

　厚生労働省は1月9日、2014年8月の人口動態統計月報（概数）を公表した。出生数は8万7,003人で前年同月比4,997人（5.4％）減少。死亡数は9万7,874人で、同1,101人（1.1％）減少した。　もっとも多い死亡要因は悪性新生物3万950人で、前年同月比94人（0.3％）増加、次に多い心疾患1万3,706人では、同339人（2.4％）減少していた。当月を含む過去1年間の自然増減数（出生数－死亡数）は25万7,763人減で、同2万1,683人減少した。・・・

2015年01月09日(金) ［病院］病院の病床数は9月末比1,180床減　厚労省

医療施設動態調査（平成26年10月末概数）（1／8）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省大臣官房統計情報部　　カテゴリ： 医療提供体制 調査・統計

　厚生労働省は1月8日、医療施設動態調査（2014年10月末概数）を公表した。病院全体の施設数は8,495施設（9月末比4施設減）、病院全体の病床数は157万17床（同1,180床減）だった。一般診療所は10万950施設（同77施設増）、一般診療所の病床数は11万3,160床（同759床減）。歯科診療所の施設数は6万8,871施設（同18施設増）、歯科診療所の病床数は97床（同3床減）だった(p1参照)。・・・

2015年01月09日(金) ［告知］キーワードでみる厚生行政 vol.8　厚生政策情報センター

キーワードでみる厚生行政（第8号　1／9）《厚生政策情報センター》: 発信元：厚生政策情報センター　　カテゴリ： 医療制度改革 保健・健康 調査・統計

　「キーワードでみる厚生行政」（2014年12月24日～2015年1月8日）をアップしました。　今回は、（1）「『健康経営・健康投資』を定義」と（2）「2014年人口動態統計の推計」について解説しています。　勉強会や企画書の資料作成などにすぐに使えるデータです。・・・

2015年01月08日(木) ［審査支払］電子レセプト請求は件数全体の96.2％　支払基金

平成26年11月受付分の電子レセプトの割合件数で96.2％、機関数で84.6％（1／8）《社会保険診療報酬支払基金》: 発信元：社会保険診療報酬支払基金　　カテゴリ： 診療報酬 調査・統計

　社会保険診療報酬支払基金は1月8日、2014年11月受付分の電子レセプトの割合が、件数で96.2％、機関数で84.6％だったと発表した。件数の内訳は、医科97.4％、歯科81.3％、調剤99.9％(p1参照)。機関数の内訳は、医科88.8％、歯科69.9％、調剤95.9％だった(p1参照)。・・・

2015年01月01日(木) ［人口］ 2014年の人口26万8,000人減　厚労省

平成26年（2014）人口動態統計の年間推計（1／1）《厚生労働省》: 発信元：厚生労働省大臣官房統計情報部　　カテゴリ： 調査・統計

　厚生労働省は1月1日、2014の「人口動態統計の年間推計」を公表した。「出生数」は100万1,000人、「死亡数」126万9,000人、「自然増減数」26万8000人減、「婚姻件数」64万9,000組、「離婚件数」22万2,000組(p1参照)(p3～p4参照)。　また、主な死因別死亡数は、「悪性新生物」37万人、「心疾患」19万6,000人、「肺炎」11万8,000人、「脳血管疾患」11万3,000人(p4参照)だった。・・・

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