今後、電子カルテの使用を予定している施設について、予定時期を尋ねると、2025 年度
以降が約 9 割を占めた。そのうち、国が開発中の標準型電子カルテ16が使用可能になって
からを予定している施設は約 3 割を占めており、標準型電子カルテに対する一定の期待が
示されている。

図表 3-21 電子カルテの使用予定時期―使用予定ありの施設（n=389）
（％）

60.0
40.0
20.0

28.0

29.0

29.8

2025年度
（令和7年度）

2026年度
（令和8年度）
以降

国が開発中の
標準型電子
カルテが使用可能
になってから

12.9

0.0

2024年度
（令和6年度）

無回答:0.3%

なお、電子カルテを使用する予定なしとした施設は、全体の 23.7％を占めており、情
報提供と費用負担の軽減を図るとともに、紙カルテでも診療に支障が出ないような手段の
提供も求められている。電子カルテの導入など補助金の利用が重要である17。

16

電子カルテ情報を医療機関等間で共有するため必要最低限の機能を備えたクラウドベースの電子カルテで、
令和 7 年度から無床診療所向けのα版をモデル事業で使用開始とされている。厚生労働省「医療ＤＸの更なる
推進について」第 109 回社会保障審議会医療部会 資料 2 令和 6 年 7 月 12 日
https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/001274832.pdf
17 電子カルテの導入には、従業員 300 人以下の医療法人や従業員 20 人以下の個人事業主が対象となる IT 導
入補助金が利用できる。

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