必要がある。電子カルテを導入する予定がない 23.7％の施設に対しても、必要な情報を提供
し続けるとともに、DX のメリットが得られるように支援していくことが肝要である。

調査の限界

本調査はWeb調査であるが、
年齢階層による回答率の差が比較的小さく、
49歳以下が48.3％、
70 歳以上が 41.8％であった。ただし、普段から Web や ICT に馴染みがある診療所管理者や、
医療 DX に前向きな管理者がより多く回答した可能性は否めない。従って、回答結果に一定の
偏りがあることには留意する必要がある。

おわりに
医療 DX はわが国の医療の向上に向けた極めて重要な取り組みであることは言うまでもな
い。最も大きな意義は、患者がより安心・安全で効果的・効率的な医療を受けられるという点
である。十分な成果を得るためにも、関係者の理解を得つつ、拙速になることなく丁寧に進め
る必要がある。本調査から浮かび上がった今後の検討課題は、インセンティブとしての手当て
の拡充、診療報酬上の施設基準等の緩和、導入補助金の増額、作業負担の軽減、そして効果的
な情報提供である。情報提供については、医師会が果たせる役割も大きい。高齢医師を含む地
域の医師・医療機関に寄り添い、タイムリーで分かりやすい情報提供と支援を行うことが期待
される。

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