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資料1-2-1診断基準等のアップデート案(第49回指定難病検討委員会資料) (44 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25626.html |
出典情報 | 厚生科学審議会 疾病対策部会指定難病検討委員会(第49回 5/16)《厚生労働省》 |
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1.患者数
100 人未満(研究班令和元年度医療受給者証保持者数 衛生行政報告例による)
2.発病の機構
不明(病因遺伝子の変異が示唆は同定されている。)が、発症機構については未解明
3.効果的な治療方法
未確立(根本的治療法なし現時点では根治治療はない。)
4.長期の療養
必要(進行性慢性進行性に増悪し、罹病期間は 10~20 年であり、身体・精神症状に対して療養が必要である。)
5.診断基準
あり(学会関与の診断基準あり。)
6.重症度分類
以下のいずれかを用いる。
Barthel Index を用いて、85 点以下を対象とする。
障害者総合支援法における障害支援区分における「精神症状・能力障害二軸評価」を用いて精神症状評価2以
上又、または能力障害評価2以上を対象とする。
○ 情報提供元
「神経変性疾患領域におけるの基盤的調査研究班」
研究代表者 国立病院機構松江医療センター 名誉院長 中島健二
- 44-
100 人未満(研究班令和元年度医療受給者証保持者数 衛生行政報告例による)
2.発病の機構
不明(病因遺伝子の変異が示唆は同定されている。)が、発症機構については未解明
3.効果的な治療方法
未確立(根本的治療法なし現時点では根治治療はない。)
4.長期の療養
必要(進行性慢性進行性に増悪し、罹病期間は 10~20 年であり、身体・精神症状に対して療養が必要である。)
5.診断基準
あり(学会関与の診断基準あり。)
6.重症度分類
以下のいずれかを用いる。
Barthel Index を用いて、85 点以下を対象とする。
障害者総合支援法における障害支援区分における「精神症状・能力障害二軸評価」を用いて精神症状評価2以
上又、または能力障害評価2以上を対象とする。
○ 情報提供元
「神経変性疾患領域におけるの基盤的調査研究班」
研究代表者 国立病院機構松江医療センター 名誉院長 中島健二
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