検討の視点

提案の概要

【有効性】
【結果】
○実証データを示している。 ・装着した状態で作業すると、筋電位が装着していない時に
・対象 ・方法
比べて、腰をかがめてする作業（例：体位変換）では94％
・指標 ・結果
減、抱え上げる作業（例：トイレでの立位保持）では
・結果に基づいた提案と
59%減となっており、腰部の負担が大きく軽減されている
なっている。
ことが確認できた（ｎ＝１）
※機能訓練の効果について
は、心身機能に関する効果
のみではなく、活動や参加
に資するものを示している
こと。

・検証の総合評価
・簡易マニュアルの作成、機器導入をスムーズにするため
の工夫等指摘
・検証で課題となったポイント：7点の指摘
■モニター調査
【対象者】
・実作業での使い勝手の調査として、『福祉用具・介護ロ
ボット実用化支援事業』におけるモニター調査により実証
先としてご協力いただいた施設の介護職員（装着する職員
は、施設にて選定）

構成員の意見

○エビデンスとは言えず、要介護者にとってどのような効果
があるのかを、適切なアウトカム指標を設定し、在宅高齢
者など必要な対象者で検討し、統計学的な検討が必要。
○筋電位測定で示されたエビデンスに加えて、施設介護職員
ではなく在宅での介護者を対象として引き続きのモニター
調査が必要ではないか。
○個々の作業としての介護行為においては、効果があり有効
性が確認されていたとしても、介護行為は単なる作業では
なく連続性をもって提供される。
○介護職員は、当該機器を装着したまま全ての介護行為を行
えないことから、準備から着脱、かたずけまでの一連の行
為が発生することとなる。このためある行為（作業）の効
率化は図られたとしても、新たな作業（工程）が発生して、
トータルでは効率性が必ずしも減少しないこともある。
〇着脱の手間があるため、適切に利用されるかについて疑問
が残る。
○施設での効果性は理解できる。しかし、在宅の介護者の状
態は高齢者が高齢者を介護するなど多様であり、在宅での
試用実績のデータも必要ではないか。

【評価方法】
○在宅でのモニター評価を行う必要がある。
・上記施設に機器を2週間貸し出し、職員に作業（移乗介助、
排泄介助、入浴介助等）を実施いただき、使用した職員に
対し、下記の観点からアンケート等での聞き取りを実施し、
評価を行う
・負担の軽減度合い（どのくらい楽になったか）
・装着のわずらわしさ（装着時間、装着した状態での作業
のしやすさ、重さ など）
・安全性（装着中に危険はないか）
【調査結果】
・装着した状態で作業をすることにより、腰部の負担軽減効
果を感じることができるとの評価をいただいた。また、軽
量であり使いやすい点も評価いただいた。なお、この調査
でいただいたご意見は製品にすでに反映しており、現在は
さらに使い勝手が向上している

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